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2015年9月30日
三井住友カード、訪日外国人旅行者向けのWEBメディア「JOURNEY of JAPAN」を開設
~WEBサイトとスマホアプリの両面で、効果的なPR・送客を実現~


三井住友カード株式会社(本社:東京都港区、社長:久保 健、以下:三井住友カード)は、2016年10月1日(土)、訪日外国人旅行者向けに、クレジットカード加盟店情報や観光情報等を発信するWEBメディア「JOURNEY of JAPAN」を開設します。


「JOURNEY of JAPAN」は、実際に日本を訪れている、または訪れる予定のある「訪日ニーズ顕在層」に加え、訪日旅行に興味・関心があるが日本をまだ訪れていない「訪日ニーズ潜在層」にもアプローチする新たなWEBメディアです。訪日外国人との新たな接点の獲得を目指すとともに、日本全国の三井住友カード等の加盟店(※1)への訪日外国人送客等により「地方創生」に貢献するプラットフォームとして構築しました。

WEBサイトとスマートフォン用アプリケーション(以下:アプリ)を組み合わせてご利用頂くことで、旅前から旅行中まで、訪日外国人旅行者をトータルにサポートします。加盟店にとっては、WEBサイトでの幅広いPRに加え、アプリでの効果的な集客が可能となります。

また、アジア各国における主要な金融機関の国際アライアンス「GlobePass<グローブパス>(※2)」とも連携し、GlobePassに加盟する海外金融機関のカード会員が利用できる優待クーポンをアプリ上で提供いたします。

※1:三井住友カードをはじめとするVJA加盟各社との契約によりVisa・Mastercard・銀聯等を取扱う店舗

※2:GlobePassは、日本を含む10カ国・地域、11の金融機関によるクレジットカードビジネスのアライアンスです。計1,000以上の施設(2016年9月現在)での優待クーポンの提供をはじめ、加盟国間のインバウンド・アウトバウンドを活性化させるための様々なサービスを提供しています。(http://www.globepass.com)

1、「JOURNEY of JAPAN」サイト

「JOURNEY of JAPAN」サイトでは、日本各地のカード加盟店情報および店舗検索機能に加え、日本に興味・関心がある「訪日ニーズ潜在層」をターゲットに、日本の観光情報・体験記事などの「モノ」「コト」を深掘りしたオリジナル記事を掲載します。これらの情報はすべて多言語(繁体字、簡体字、英語、韓国語、タイ語)で提供し、SEO対策として日本に関する検索キーワード約2,000語を多言語でカバーするなど、日本に関心がある世界各地の方々への広範囲なアプローチを図ります。

2、「JOURNEY of JAPAN」アプリ

「訪日ニーズ顕在層」である、訪日旅行を予定されている方や既に日本に入国された方には、「JOURNEY of JAPAN」アプリの利用を推奨します。アプリでは、位置情報を活用した現在地周辺の店舗・ATMなどのマップ表示機能や、店舗までのルート案内機能など、日本を旅行する方にとって役に立つ情報を利便性高く提供します。

また、アプリのマップ表示機能により、現在地周辺のGlobePass優待店舗をひと目で確認することができ、今まで以上に便利にGlobePassクーポンをご利用頂けます。

「JOURNEY of JAPAN」では、現時点で、ホテル・家電量販店などを中心とした約500店舗の掲載が決定しています(主な掲載店舗は下記参照)。 今後、訪日外国人のニーズが高い業種・地域を中心に、掲載店舗の拡大を予定しています。

三井住友カードでは、銀聯カードや外貨建てカード決済サービスなど、訪日外国人向けの決済サービスを業界に先駆け取り組んでまいりました。今回、「JOURNEY of JAPAN」を開設することで、さらなる訪日外国人向けサービスの充実を図ります。

▼「JOURNEY of JAPAN」サイト

https://journey-of-japan.com/

▼「JOURNEY of JAPAN」アプリ

※画像はイメージであり、実際とは異なる場合があります。

主な掲載店舗(GlobePassクーポン掲載加盟店)※9月28日時点
百貨店 岩田屋三越
家電量販店 ビックカメラ、ヨドバシカメラ、上新電機
ホテル 京王プラザホテル、横浜ベイシェラトン、グランビスタホテル&リゾート、
ホテルニューオータニ博多、ホテルニューオータニ佐賀、西鉄シティホテル、ソラリア西鉄ホテル
レジャー 富士急ハイランド、コートダジュール
その他 博品館、メーカーズシャツ鎌倉、オルゴール堂、札幌かに本家  など

<JOURNEY of JAPANの開発・運用について>
JOURNEY of JAPANは、大日本印刷株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長 北島 義俊)、株式会社ウィナス(本社:東京都豊島区、代表取締役社長 浜辺 拓)、株式会社ベステル(本社:東京都豊島区、代表取締役社長 加藤 陽一)の協力を得て、開発・運用いたします。


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