電子マネーとは？種類や支払い方式の比較、メリットを解説

電子マネーとクレジットカードの違い

電子マネーとクレジットカードで大きく異なるのは、支払い方式です。クレジットカードは基本的に後払いになります。これに対し、電子マネーの支払い方式は、「プリペイド（前払い）型」「ポストペイ（後払い）型」「デビット（即時払い）型」の3種類に分類されます。

電子マネーの支払い方式の詳細については後述しますが、このほか、電子マネーとクレジットカードには、利用限度額、審査の有無、サインや暗証番号の有無の面で違いがあります。

下の表は、横にスライドしてご覧ください。

事前に使う金額をチャージする「プリペイド型」

電子マネーの支払い方式として、最も一般的なのがプリペイド（前払い）型です。これは、あらかじめ使うお金をカードなどにチャージしておく方式で、最大いくらまでチャージできるかは電子マネーによって異なります。

SuicaやPASMOでは2万円、楽天Edyやnanacoでは5万円までチャージできます。WAONは、限度額2万円のカードでも、設定を変更すれば上限を5万円にすることができます。

プリペイド型の電子マネーはチャージした金額の範囲内でしか使えないため、使いすぎを防ぐ効果があります。「財布の中に余分な現金を入れておくと、つい無駄遣いしてしまう」といった人にピッタリの方式といえるでしょう。
オートチャージ式にすると残高不足の心配はなくなりますが、「いつの間にか使いすぎていた」ということにもなりかねないので注意が必要です。

チャージ不要で後払いの「ポストペイ型」

クレジットカードと紐付けて決済するタイプの電子マネーで、iDやQUICPayが代表的です。電子マネーで利用した金額は、紐付けたクレジットカードの利用額と合わせて、後日銀行口座から引き落とされます。事前にチャージしておく手間がいらず、「残高不足で使えない」という心配もありません。また、クレジットカードを経由するため、カードのポイントが貯められるというメリットもあります。

ただし、どこでいくら使ったかを把握しておかないと、支払い日に思わぬ額を引き落とされて、慌てることにもなりかねません。使いすぎないように自分で利用履歴をチェックするなどして、しっかり管理する必要があります。最近は、利用履歴を簡単にアプリで確認できるサービスもあるので、積極的に活用しましょう。

使えばすぐに引き落とされる「デビット型（即時払い）」

銀行が発行するデビットカードと紐付ける方式で、iDが代表的です。
デビットカードはクレジットカードとは異なり、店舗などで利用するとすぐに利用額が銀行口座から引き落とされます。ただし、利用したのが夜間や休日であれば、翌営業日に引き落とされます。

また、クレジットカードと紐付けるポストペイ型の代表であるiDは、デビット型や現金をチャージするプリペイド型としても使えます。この自由度の高さは、iDならではの特徴でしょう。

日常的に広く使える「交通系電子マネー」

交通会社が発行する電子マネーで、SuicaやPASMOがその代表格です。電車やバスの乗車券や定期券として使用する目的から生まれましたが、駅の売店やコンビニ、自販機など使用可能な場所が多く、日常的に使いやすい電子マネーです。

日本各地の鉄道会社から発行されていますが、「関東で発行された電子マネーを関西で使う」という具合に、エリアを越えて利用することができます。ただし、乗車券として使う場合、複数のエリアにわたって乗車する「エリアまたぎ」ができないことが多く、その際には有人改札で精算処理をしてもらう必要があります。

買い物に便利でポイントも貯まる「流通系電子マネー」

流通系の会社がスーパーやコンビニ、あるいは通販での利用を前提に発行する電子マネーです。主なものに、WAONやnanaco、楽天Edyなどがあります。発行会社によって利用できる店舗は異なりますが、自分がよく行く店舗で使える電子マネーを持っておけば、不便を感じることはないでしょう。発行会社の系列店で利用すると、ポイントが優遇されるなどのメリットがある場合も多いようです。

幅広く使える「クレジットカード系電子マネー」

紐付いているクレジットカードやデビットカードで決済される電子マネーです。クレジットカードに搭載されていることもありますが、必ずしもカード会社が運営しているとは限りません。NTTドコモが運営するiDや、ジェーシービーのQUICPayが代表格です。

ポイントやアプリ特典が受けられる「QRコード系電子マネー」

スマートフォンに表示されるQRコードを提示、または店舗が掲示するQRコードを読み取ることで支払いができる電子マネーです。主なものに、PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、ｄ払いなどがあります。

あらかじめ決済アプリをスマートフォンにインストールしておき、設定する銀行口座やクレジットカード、現金によるチャージなどで支払うしくみです。スマートフォン1台で決済が完了でき、利用額に応じて高いポイント還元が受けられるものや、個人間で送金ができるサービスもあります。

還元率で選ぶ

電子マネーを選ぶ際には、還元率の高さを考慮しましょう。
電子マネーを利用すると、金額に応じて各種ポイントが付与されます。還元率が0.5％と1％であれば、当然ながら得られるポイントも2倍の差が出てきます。できるだけ高い還元率を持つカードを選ぶことをおすすめします。

よく使う店舗・サービスによって選ぶ

電子マネーを選ぶ基準としては、日ごろよく利用する店舗やサービスで使えるかも重要な要素です。
現金とは違い、電子マネーはどの店舗やサービスでも使えるわけではありません。店舗が対応していなければ、会計時に支払いができなくなるトラブルも起こるでしょう。そのため、電子マネーがどの店舗やサービスに対応しているのかをあらかじめ調べる必要があります。

できる限り汎用性が高い電子マネーを選んでおけば、会計時のトラブルを減らせるでしょう。

支払い方式で選ぶ

電子マネーを選ぶ際には、支払い方式もしっかり確認しておきましょう。
電子マネーには先述したように「プリペイド型」「ポストペイ型」「デビット型」の3つがありますが、どのように電子マネーを使うかによって選ぶ型も変わってきます。あらかじめチャージした分だけ使い、無駄遣いをしたくない方は「プリペイド型」を、クレジットカードと同じように使い方は「ポストペイ型」を選ぶといいでしょう。

また、デビットカードの利用に慣れている方ならば「デビット型」もおすすめです。残高以上を使う心配がなく、チャージが必要ないこと、原則審査が不要であることがメリットです。

利用者側のメリット

電子マネーを採用することで、利用者はスピーディーかつ安全に支払いができます。利用者側のメリットを3点解説します。

決済処理が早い

利用者側が電子マネーを使うメリットの一つとして、決済処理が早い点が挙げられます。SuicaやPASMOならば自動改札機をスピーディーに通過できます。急いでコンビニや売店などを利用する際にも心強い存在です。

現金を持ち歩かなくてよい

電子マネーを利用することで、現金を持ち歩かなくてもよくなります。買い物の度に「現金をいくら持っているのか」を確認する必要がないため、ストレスなく会計を済ませられるでしょう。

プリペイド型はチャージが必要ですが、利用可能額を引き上げたりオートチャージを利用したりすれば、より便利に使えるでしょう。

お金の管理が簡単になる

電子マネーを利用すれば、「買い物にいくら使ったか」など、お金の管理が簡単になります。アプリ上で支払い履歴を確認すれば、いつ・どこで・どれだけ使ったかが簡単に把握できるので、わざわざ家計簿をつける必要もなく、金銭管理が苦手な方でも安心です。

店舗側のメリット

顧客へのスムーズな対応を実現させるためには、電子マネー決済などキャッシュレスへの対応が今や必須です。電子マネー決済導入は店舗側にもさまざまなメリットがあります。

店舗側のメリットを2点解説します。

会計処理がスムーズになる

電子マネー決済を導入すれば、店舗での会計が迅速に進むようになるでしょう。スピーディーに精算できればレジの回転率も上がり、現金の受け渡しに伴う手間もなくなるほか、釣り銭間違いといったミスも起こりません。
少人数で業務を回さなくてはならない小規模な小売店にとっては、大きなメリットです。

キャッシュレス決済を重視する顧客を取り込める

電子マネーをはじめとしたキャッシュレス決済に対応した店舗やサービスが増加するに従って、顧客側の現金離れも進んでいます。電子マネー決済を導入することで、キャッシュレス決済をよく使う顧客を取り込める可能性が上がるでしょう。

事前にチャージが必要

電子マネーのなかでも前払いのプリペイド型の場合、事前にチャージしておく必要があり、手間に感じることがあるかもしれません。

チャージした金額は、現金には戻せないケースも

一度チャージした金額は現金に戻せないケースもあります。現金に戻せるケースの場合でも、会社によっては払戻し手数料を徴収される可能性もあります。全額を現金にできるとは限りませんから注意しましょう。

災害時に使えない可能性

自然災害などで、停電、インターネット回線が不通となった場合、電子マネーは使用できなくなります。

電子マネーの利用を検討している方は、このような電子マネーのメリット・デメリットについても理解したうえで、自分に合った電子マネーを選ぶようにしましょう。

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