クレジットカードの利用限度額上限を引き上げる3つの方法とは？利用枠の基礎知識も解説

3つの限度額の種類

クレジットカードのご利用限度額は「ショッピング枠」「ショッピング枠内の割賦枠」「キャッシング枠」の3つに分かれています。

ショッピング枠は、店舗やネットショッピングでの支払いに利用できる枠のことで、支払いの翌月に一括決済される基本的なものです。ショッピング枠内の割賦枠は、分割払いやリボ払いなど、複数回に分けて支払う際のご利用枠を指します。

一方、キャッシング枠は、現金を借り入れできる上限額のことです。クレジットカードには現金借り入れ機能が付帯するものがあり、ご利用枠内の金額を希望すれば基本的に審査不要で現金を借りることができます。

限度額はどのように決まるのか？

クレジットカードの限度額は、3つの種類ごとに決まります。

ショッピング枠は、クレジットカード発行時はカード会社が決めた一律の金額ですが、所有者のご利用履歴を踏まえた「信用情報」をもとに、ご利用枠が拡大されるしくみです。さらに、同じカードでもグレードが高いほど、ショッピング枠は大きくなる傾向にあります。

ショッピング枠内の割賦枠は、割賦販売法に基づいて決まります。2ヵ月以上かつ3回以上の分割支払いを行う場合は割賦販売法の対象となり「支払可能見込額」が設定され、クレジットカード保有者の返済能力に応じた上限額が決められるしくみです。

キャッシング枠は、貸金業法の総量規制を基準に決まります。貸金業法により、借り入れできる金額は年収の3分の1までと規定され、それ以上の金額を借り入れることはできません。

三井住友カードの利用限度額の確認方法

三井住友カードのご利用限度額は、インターネットサービス「Vpass」もしくはお電話（自動音声応答）で確認できます。

Vpassで確認する

「Vpass」にログインすると、ご利用限度額だけでなく、ご利用履歴やご利用残高も確認することができます。Vpassアプリについては、以下よりご確認ください。

電話で確認する

お電話でご利用限度額を確認する場合は、以下の方法でそれぞれの限度額を確認できます。
Step1.　「0120-911-911（自動音声応答）」に電話をかける
Step2.　音声案内に従い「12」を入力
Step3.　16桁の会員番号と4桁の暗証番号を入力
Step4.　ショッピング限度額は「1」、キャッシングリボ限度額は「3」を入力

登録情報に自分の勤務先情報を加える

「ご利用限度額を引き上げたいけど手続きが面倒で…」という方や、「どうしても引き上げたいわけじゃないけど、上がるなら上げたい」という方もいるでしょう。このような方々におすすめなのが「登録情報に自分の勤務先を加える」という方法です。

登録情報はご利用限度額の査定に大きく影響します。意外と知られていませんが、勤務先の登録をしていないために、ご利用限度額が低いままになっている方が少なくありません。まだ登録していない方は、まず勤務先を入力しておきましょう。
三井住友カードでは、就職内定先も登録できるようになっているので、学生の方も内定先が決まったら早めに登録しておくことをおすすめします。

ただし、勤務先を登録しても、現在のご利用限度額が適正と判断された場合など、ご利用限度額が上がらない場合があります。
それでも、特別な手続きなしに、入力するだけでご利用限度額が上がる可能性があるので、やっておいて損はありません。

短期に多めの額を使うなら「一時的な利用枠の引き上げ」が便利

海外旅行や高額なお買物をする場合などに、ご利用限度額を一時的に引き上げることができます。

三井住友カードでは、ご利用予定日の1ヵ月程前から申し込むことができ、1万円以上（1万円単位）でお申し込み可能です。

申し込みはインターネットサービス「Vpass」から手続きできます。ただし、即時にお引き上げできる場合と、お電話による再申し込みが必要となる場合があります。詳しくは下記「一時的な利用枠の引き上げ」をクリック（タップ）して参照ください。なお、Vpassで引き上げをするには、勤務先名を登録していただく必要があります。

ずっと引き上げたいときは「継続的な利用枠の引き上げ」手続きで

日常生活でカードの利用機会が増えてきたため「ご利用限度額をずっと引き上げたい」という場合は、継続して引き上げができる「継続的な利用枠の引き上げ」の手続きをします。

三井住友カードでは10万円以上（10万円単位）から申し込むことができ、審査後、1～2週間程度で書面にて回答をお届けします。

お申し込み方法は、インターネットサービス「Vpass」からの手続きと、書面での申し込みの2種類です。Vpassでご利用限度額を引き上げるには、勤務先名を登録していただく必要があります。
詳しくは下記「継続的な利用枠の引き上げ」を参照ください。