積立投資とは？その特徴と、投信積立、ドル・コスト平均法などの投資方法、複利効果についても解説

積立投資のメリット

積立投資の主なメリットは、以下の3つです。

• 投資初心者でも始めやすい
• 自動買付で手間がかからない
• 長期的に積み立てることでリスクを抑えやすい

金融機関によっては最低投資額が100円のところもあり、少額から始めることができるため、初心者でもチャレンジしやすいのがメリットです。まとまったお金がなくても問題ありません。無理のない金額から始めて、余裕が出てきたら少しずつ投資額を増やしていくと良いでしょう。

また、積立投資は銘柄を一度選んで設定しておけば、決まったタイミングで自動的に積み立てられます。値動きのチェックや購入数を考えるといった、買付注文の手間を減らせるため忙しい人でも安心です。

積立投資は長期的、継続的に積み立てることで、比較的リスクを抑えやすいといわれています。一度にまとまった金額を買い付けるのではなく、少額ずつ分散して投資を行うことで安定的な成長が期待できる投資方法といえます。

積立投資のデメリット

積立投資には、以下のようなデメリットもあるので注意が必要です。

• 短期で大きな利益を出しにくい
• 元本割れする可能性がある

積立投資は、一定のタイミングで少額ずつコツコツと積み立てる投資方法です。そのため、一括投資などと比べると短期間で見た場合に期待される利益の幅も狭くなりがちです。短期間で大きな利益を得たいという場合は向いていないでしょう。

また、積立投資は比較的リスクの低い投資方法とされますが、あくまで投資のため元本保証がありません。投資金額を下回り元本割れになる可能性もあることを念頭に置いておきましょう。
もし元本割れしたくない場合は、定期預金や個人向け国債など元本保証型の金融商品を選ぶようにしましょう。

積立投資の種類

積立投資の代表的な種類として、以下の4つがあります。

• つみたてNISA
• iDeCo（個人型確定拠出年金）
• 株式累積投資（るいとう）
• 投信積立

つみたてNISAとは、長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。毎年40万円まで投資することが可能で、投資から得た利益が非課税となり、最長20年間適用されます。

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、国民年金や厚生年金とは別に積み立てられる私的年金制度です。掛け金全額が所得控除の対象になり、運用益はすべて非課税となります。原則として60歳まで受け取ることはできません。

株式累積投資（るいとう）とは、株式を毎月一定額で買付していく投資方法です。株式としては少額の月々1万円から始められるのは大きなメリットです。

投信積立は、毎月一定の金額で投資信託を購入し、積立していく投資方法です。購入時期を分散させることで購入価格を平準化できるため、安定した運用効果が期待できます。

ほかにも、「純金積立」や「外貨積立」など、さまざまな積立投資があります。リスクもきちんと理解したうえで、自分に合った投資方法を選びましょう。

ドル・コスト平均法とは

「ドル・コスト平均法」とは、投資信託を購入するときによく使われる手法です。時間をかけて、同じ銘柄を定期的に一定額ずつ購入し続けていくことで、価格変動リスクを抑えるのに有効と考えられています。

ドル・コスト平均法のメリット

「ドル・コスト平均法」で投資するメリットは、購入単価を平準化できる点と、手間がかからない点の2つです。

（1）購入単価を平準化できる

「ドル・コスト平均法」では一定額ずつ購入するため、価格が高い時期には少ない数量で、価格が低い時期には多い数量で投資が行われます。すると長い目で見たときに購入単価を平均化することができ、高値つかみを避けることができます。下図で投資信託を一括購入した場合（スポット購入）と、一定額で毎月購入した場合（積立投資）を見比べてみましょう。

投資信託は日々基準価額が変動するので、毎月1万円ずつ購入すると購入できる口数（投資信託の取引単位）も月によって変わります。図例では4ヵ月で計4.5万口、1万口当たり8,889円で購入できました。1万口当たり1万円時に一括購入した場合と比べると、1万口当たりの均購入単価に1,111円の差が出ていることがわかります。

ただし、「ドル・コスト平均法」にも弱点があります。価格が高騰し続ける状況下においては、価格が安いときに一括購入するほうがより多くの口数を保有できることもあります。「ドル・コスト平均法」は万能ではないので、きちんと相場トレンドをチェックするよう心がけましょう。

（2）手間がかからない

投資のタイミングを見極めるのは投資のプロでも難しいものです。たまたま一括で購入したときが価格の高いときだった、なんてこともありえます。その点、「ドル・コスト平均法」では、相場に関係なく毎月一定額ずつ購入していくため、投資タイミングを見極める手間がかかりませんし、毎日の値動きに一喜一憂せずに済みます。

ドル・コスト平均法のデメリット

投資信託の購入には有効な「ドル・コスト平均法」ですが、以下の点で注意が必要です。

• 短期投資には向いていない
• 大きなリターンは期待できない

「ドル・コスト平均法」は、長期間、資産を一定額ずつ購入することで、価格変動リスクを抑える手法です。安値になった際に大量に購入するといった細かな調整ができないため、短期間で大きな儲けを狙う短期投資には向いていないでしょう。

投信積立のメリット

投信積立の主なメリットは、以下の3つです。

• 自動積立で手間や投資知識も不要
• 少額から積立でき、投資初心者でも始めやすい
• 買付のタイミングを分散してリスクを軽減できる

投信積立は、投資信託（ファンド）を決めて毎月の積立金額を設定すれば、自動的に積み立てをすることができます。運用は投資のプロであるファンドマネージャーが行うため、投資の知識がない初心者でも安心です。市場の値動きや売買のタイミングが気になったり、ストレスを感じたりする必要もありません。
金融機関によっては月々100円の少額から、気軽に積立を始めることができます。

また、ドル・コスト平均法を活用するため、時間分散のメリットが得られます。時間分散によって価格のブレを抑え、リスクの軽減が期待できるでしょう。

投信積立の注意点

投信積立の運用には、以下のような注意点もあります。

• 売却益や分配金に課税がある
• 手数料がかかる

投信積立をはじめとする投資には、利益に対して20.315％の税金（所得税15％、復興特別所得税0.315％、住民税5％）がかかります。投資で利益を得られたとしても、実際の手取り額はこれらの税金が引かれたあとの金額となるので注意しましょう。
「つみたてNISA」や「iDeCo」などを利用すれば、税制優遇を受けることができます。

また、投信積立は運用を専門家に任せる分、さまざまなコストがかかります。主な手数料は、投資信託を購入するときの「購入時手数料」、投資信託を保有している期間にかかる「運用管理費用（信託報酬）」、投資信託を売却するときの「信託財産留保額」です。手数料は商品によって異なります。購入時手数料のかからないノーロード型の商品もあるので、チェックしておきましょう。

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分散投資でリスク軽減

投資には「卵を1つのかごに盛るな」という格言があります。1ヵ所に集中して大切な資金を投資してしまうと、その投資先が大きく値下がりした場合に大きな損失を被ってしまうため、投資先を分散することでリスクを減らせることを意味しています。その点、投資信託を使った積立投資は、投資のリスクを低減させる「分散投資」の点で優れています。

投資信託には、ファンドマネージャーが選んださまざまな株式や債券など、複数の資産が組み込まれています。日本国内だけに投資するものもありますが、国内海外に幅広く投資をする投資信託もあります。

そのため、投資信託を購入すれば「分散投資」のうち、“投資する資産・銘柄”、“投資先の国・地域”の分散を自動的に実践できます。さらに投資信託を毎月一定金額ずつ購入する積立投資であれば、「ドル・コスト平均法」を味方につけて“投資するタイミング”の分散も叶えられます。

つまり投信積立は、“投資する資産・銘柄”、“投資先の国・地域”、“投資するタイミング”を分散して投資する「分散投資」によってリスクを軽減できるため、より長期的・安定的に運用しやすい投資といえるのです。

複利とは

複利とは、運用で得た利益分を元本に加算して運用（再投資）することをいいます。この場合、利益が雪だるま式に増えていくことが期待できるため、ある程度年月が経ってから払いだしたほうが、「複利効果」によってより多くの利益を得やすくなります。

複利効果を現した「72の法則」

「72の法則」は、複利運用をした場合に資産が2倍になるまでのおおよその期間を算出できる便利な式で、【72÷金利（％）≒資産が2倍になる年数】と計算します。例えば、金利が3％のときは【72÷（3）=24】なので、資産を倍にするのに約24年かかることがわかります。

反対に、資産を倍にするのに必要な利回りを知りたい場合は、72を想定年数で割ると必要な利回りを計算できます。例えば、10年後までに資産を2倍にしたい場合、【72÷10=7.2】なので、約7.2％の運用利回りが必要だとわかります。

複利で運用すると？

では単利と複利では、利益にどのような差が出るのでしょうか。元本50万円を年利3％で運用した場合を例に、10年後と30年後の利益を比較してみました。

本シミュレーション結果は、手数料、税金などは考慮しておらず、実際値とは異なる場合があります。また、シミュレーション結果は将来起こりうるマーケットや社会の変動等が網羅されているわけではなく、その正確性、完全性や将来の成果を保証・示唆するものではありません。

運用期間10年では複利のほうが2万1,958円多くなりましたが、運用期間が30年になると、複利のほうが26万3,631円も利益が多くなります。これだけの差額が出ると、長期運用と複利効果によるメリットがあることは一目瞭然ですね。

しかし、投資信託で複利効果を狙って長期運用する場合、手数料によるコスト高問題を解決しなければいけません。そこでおすすめしたいのが、SBI証券の投資信託です。SBI証券が扱う投資信託は（インターネットコースの場合）すべてノーロード（購入手数料が無料）のため、長期運用でもコストを抑えることが可能です！