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積立投資は投信(投資信託)が有効。ドル・コスト平均法や複利効果も解説

    積立投資は投信(投資信託)が有効。ドル・コスト平均法や複利効果も解説

    初心者もチャレンジしやすく、少額から投資ができる「積立投資」。数ある投資先の中でも「投資信託」と組み合わせると、”長期・積立・分散投資”が叶い、安定的に資産運用しやすいといわれています。

    2021年6月30日(水)よりSBI証券の「投信積立サービス」においても、三井住友カードのクレジットカードでも積立投資できるようになりました!

    三井住友カード×SBI証券の「投信積立サービス」なら毎月100円から積立投資できます!

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    ではなぜ積立投資×投資信託の組み合わせが良いのか、その理由を解説します。

    INDEX

      積立投資の特徴

      積立投資の特徴

      「積立投資」とは、証券口座に預けている資金から毎月一定額の金融商品を購入し続けていく投資方法です。金融機関によっては最低投資額が100円のところもあり、少額から始めることができるため、まとまったお金がなくても問題ありません! 無理のない金額から始めて、余裕が出てきたら少しずつ投資額を増やしていくと良いでしょう。

      積立投資で知っておきたい「ドル・コスト平均法」

      積立投資で知っておきたい「ドル・コスト平均法」

      一括で金融商品を購入する「スポット購入」よりも、複数回にわたって購入する「積立投資」は投資リスクが低いと考えられています。では、なぜ投資するタイミングが分かれるとリスクが低減するのでしょうか。その秘密は「ドル・コスト平均法」にあります。

      ドル・コスト平均法とは

      「ドル・コスト平均法」とは、投資信託を購入するときによく使われる手法です。時間をかけて、同じ銘柄を定期的に一定額ずつ購入し続けていくことで、価格変動リスクを抑えるのに有効と考えられています。

      ドル・コスト平均法のメリット

      「ドル・コスト平均法」で投資するメリットは、購入単価を平準化できる点と、手間がかからない点の2つです。

      (1)購入単価を平準化できる

      「ドル・コスト平均法」では一定額ずつ購入するため、価格が高い時期には少ない数量で、価格が低い時期には多い数量で投資が行われます。すると長い目で見たときに購入単価を平均化することができ、高値つかみを避けることができます。下図で投資信託を一括購入した場合(スポット購入)と、一定額で毎月購入した場合(積立投資)を見比べてみましょう。

      4ヵ月間、当初1万口1万円の投資信託を購入した際の比較

      投資信託は日々基準価額が変動するので、毎月1万円ずつ購入すると購入できる口数(投資信託の取引単位)も月によって変わります。図例では4ヵ月で計4.5万口、1万口当たり8,889円で購入できました。1万口当たり1万円時に一括購入した場合と比べると、平均購入単価に1,111円の差が出ていることがわかります。

      ただし、「ドル・コスト平均法」にも弱点があります。価格が高騰し続ける状況下においては、価格が安いときに一括購入するほうが大きく口数を増やせることもあります。「ドル・コスト平均法」は万能ではないので、きちんと相場トレンドをチェックするよう心がけましょう。

      (2)手間がかからない

      投資のタイミングを見極めるのは投資のプロでも難しいものです。たまたま一括で購入したときが価格の高いときだった、なんてこともありえます。その点、「ドル・コスト平均法」では、相場に関係なく毎月一定額ずつ購入していくため、投資タイミングを見極める手間がかかりませんし、毎日の値動きに一喜一憂せずに済みます。

      ドル・コスト平均法のデメリット

      投資信託の購入には有効な「ドル・コスト平均法」ですが、以下の点で注意が必要です。

      ・短期投資には向いていない

      「ドル・コスト平均法」は、長期間、資産を一定額ずつ購入することで、値動きを味方につけて価格変動リスクを抑える手法です。安値になった際に大量に購入するといった細かな調整ができないため、短期間で大きな儲けを狙う短期投資には向いていません。

      ・手数料がかさむ場合も

      購入単価を平均化できる「ドル・コスト平均法」ですが、長期投資&定期購入で資産の購入回数が多くなるため、購入時の手数料がかさむ場合があります。

      投資信託を運用する際にかかる手数料には購入時手数料や信託報酬(運用管理費用)などがありますが、「ノーロード型」という購入時手数料がかからない投資信託を選ぶと良いでしょう。

      SBI証券が扱う投資信託は(インターネットコースの場合)すべてノーロード(購入手数料が無料)のため、ドル・コスト平均法でもコストを抑えることが可能です!

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      積立投資は投信(投資信託)が有効?

      積立投資は投信(投資信託)が有効?

      老後や10年後以降の将来のために長期的・安定的に資産を運用したい人にとって、投信積立は有効といえるでしょう。その理由のひとつに、リスクを軽減できる「分散投資」の実践があります。

      投信積立とは

      「投信積立」とは、毎月一定額、投資信託を自動的に購入し続ける投資方法です。

      「投資信託(ファンド)」は、簡単にいえば「投資のプロに運用を任せ、多くの資産に分散投資ができる金融商品」です。それぞれの投資信託では、投資家に対して運用方針を公表しています。専門家であるファンドマネージャーは、その運用方針に基づいて投資先を選定し、売買を行っています。その分手数料がかかりますが、投資家は自分の希望する運用方針で運用を行う投資信託を選んで購入すれば、あとはお任せでOK!のため、初心者の人でも始めやすい投資といえます。

      分散投資でリスク軽減

      投資には「卵を1つのかごに盛るな」という格言があります。1ヵ所に集中して大切な資金を投資してしまうと、その投資先が大きく値下がりした場合に大きな損失を被ってしまうため、投資先を分散することでリスクを減らせることを意味しています。その点、投資信託を使った積立投資は、投資のリスクを低減させる「分散投資」の点で優れています。

      投資信託には、ファンドマネージャーが選んださまざまな株式や債券など、複数の資産が組み込まれています。日本国内だけに投資するものもありますが、国内海外に幅広く投資をする投資信託もあります。

      そのため、投資信託を購入すれば「分散投資」のうち、“投資する資産・銘柄”、“投資先の国・地域”の分散を自動的に実践できます。さらに投資信託を毎月一定金額ずつ購入する積立投資であれば、「ドル・コスト平均法」を味方につけて“投資するタイミング”の分散も叶えられます。

      つまり投信積立は、“投資する資産・銘柄”、“投資先の国・地域”、“投資するタイミング”を分散して投資する「分散投資」によってリスクを軽減できるため、より長期的・安定的に運用しやすい投資といえるのです。

      複利効果にも期待!

      複利効果にも期待!

      ここまで投資の三大原則「長期・積立・分散投資」のうち、2つを説明してきました。最後に、長期投資のメリットを解説します。

      投資は長期的に行うと「複利効果」が大きくなると考えられています。安定的な資産運用には欠かせないキーワードなので、必ず押さえておきましょう。

      複利とは

      複利とは、運用で得た利益分を元本に加算して運用(再投資)することを言います。この場合、利益が雪だるま式に増えていくことが期待できるため、ある程度年月が経ってから払いだした方が、「複利効果」によってより多くの利益を得やすくなります。

      複利効果を現した「72の法則」

      「72の法則」は、複利運用をした場合に資産が2倍になるまでのおおよその期間を算出できる便利な式で、【72÷金利(%)≒資産が2倍になる年数】と計算します。例えば、金利が3%のときは【72÷(3)=24】なので、資産を倍にするのに約24年かかることがわかります。

      反対に、資産を倍にするのに必要な利回りを知りたい場合は、72を想定年数で割ると必要な利回りを計算できます。例えば、10年後までに資産を2倍にしたい場合、【72÷10=7.2】なので、約7.2%の運用利回りが必要だとわかります。

      複利で運用すると?

      では単利と複利では、利益にどのような差が出るのでしょうか。元本50万円を年利3%で運用した場合を例に、10年後と30年後の利益を比較してみました。

      単利と複利の差額

      本シミュレーション結果は、手数料、税金等は考慮しておらず、実際値とは異なる場合があります。また、シミュレーション結果は将来起こりうるマーケットや社会の変動等が網羅されているわけではなく、その正確性、完全性や将来の成果を保証・示唆するものではありません。

      運用期間10年では複利のほうが2万1,958円多くなりましたが、運用期間が30年になると、複利のほうが26万3,631円も利益が多くなります。これだけの差額が出ると、長期運用と複利効果によるメリットがあることは一目瞭然ですね。

      しかし、投資信託で複利効果を狙って長期運用する場合、手数料によるコスト高問題を解決しなければいけません。そこでおすすめしたいのが、SBI証券の投資信託です。

      SBI証券が扱う投資信託は(インターネットコースの場合)すべてノーロード(購入手数料が無料)のため、長期運用でもコストを抑えることが可能です!

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      積立投資のアレコレがわかったところで、いざ、証券口座を開設しよう!と考えたときに、どの金融機関ではじめたら良いのかわかりませんよね。そんな方には、使い慣れた三井住友カードのクレジットカードによる積立投資ができるSBI証券がおすすめです。

      2021年6月30日(水)より、SBI証券の「投信積立サービス」において、三井住友カードが発行するクレジットカード(※1)で、投資信託の積立買付が可能になりました。

      毎月の積立金額は100円から5万円までOK。クレジットカード決済にて、投資信託の買付ができるので、購入金額を入金する手間が省けるメリットがあります。口座開設も三井住友カードのホームページから申し込みができるので、窓口に並ぶことなく、おうちで好きなときに、しかも簡単に手続きができます。

      クレジットカードならではのお得なポイントも、もちろん付与されます!
      通常は決済金額の0.5%分のVポイントが付与されますが、ゴールドカード・プラチナカード会員の方なら、なんと決済金額の1~2%のVポイントが付与(※2)!よりお得にポイントが貯まりますね。貯まったVポイントは、スマートフォンアプリ「Vポイント」を使用すれば、お店やネットショップなどで1ポイント=1円でお買物できます。

      • 1銀聯カード、ビジネスカード、コーポレートカード、デビットカード、プリペイドカード、家族カードはご利用いただけません。
      • 2ポイント以外の独自ポイントが貯まるカードには、ポイントが付与されません。

      まとめ

      投資信託を積立投資すれば、少額から「長期・積立・分散」による投資ができ、安定的に資産運用ができると考えられます。
      この「投信積立」を始めるうえでもう一つ知っておきたいのが、一部の投資信託を対象とした少額投資非課税制度「つみたてNISA」です。これを利用すると(投資額の上限はありますが)、投資で得た利益を非課税で受け取ることができます。

      SBI証券でも「つみたてNISA」を取り扱っており、三井住友カードのクレジットカードで積立投資ができます。税制優遇制度に加えて、クレジットカードのポイント付与というお得が加われば、将来だけでなく今の生活も充実しますね。

      ぜひ、三井住友カードのクレジットカードで投資デビューをして、キャッシュレスライフをもっと快適にしましょう!

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      【投資信託に関するご注意事項】

      • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
      • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
      • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

      【つみたてNISAのご注意事項】

      つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でつみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
      つみたてNISA は選択制であり同一年に両方の適用を受けることはできません。
      NISA・つみたてNISA で取扱商品は異なります。あらかじめWEB サイト等にてご確認いただ
      きますようお願いいたします。
      つみたてNISA でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

      • その他NISA・つみたてNISA に関するご注意事項の詳細はSBI証券のWEB サイトにてご確認ください。

      三井住友カード株式会社は、株式会社SBI証券を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れ等は行わず、顧客口座の保有・管理はすべて金融商品取引業者が行います。また、金融商品仲介業者は金融商品取引業者の代理権は有しておりません。

      【金融商品仲介業者】
      商号等:三井住友カード株式会社登録番号:関東財務局長(金仲)第941号
      【所属金融商品取引業者】商号等:株式会社SBI証券 (金融商品取引業者):関東財務局長(金商)第44号 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

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        監修者:氏家祥美ファイナンシャルプランナー

        ハートマネー代表。夢を引き出すファイナンシャルプランナー。忙しい共働きや働く女性達に、幸福度の高い家計のしくみづくりをアドバイスしている。また、セカンドキャリアアドバイザーとしても活躍し、退職時のマネーアドバイスや転職・起業支援も得意とする。ウェブや雑誌で家計相談の連載を多数持つほか、一般向けにzoomを使ったオンライン家計相談も実施中。

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