国内株式売買手数料の無料化適用にはSBI証券が定める諸条件を満たしている必要があります。詳しくはSBI証券の国内株式売買手数料無料"ゼロ革命"の詳細をご確認ください。（※別ウィンドウでSBI証券のウェブサイトへリンクします。）
信用取引には別途諸費用（金利・貸株料等）がかかり、それらの諸費用は手数料無料の対象外となります。その他手数料無料の対象外となる場合がございますので、詳しくはSBI証券の国内株式売買手数料無料"ゼロ革命"の詳細をご確認ください。（※別ウィンドウでSBI証券のウェブサイトへリンクします。）
一部のインターネットコースにおいても無料対象外となる例外事例がございますので詳しくはSBI証券の国内株式売買手数料無料"ゼロ革命"の詳細をご確認ください。（※別ウィンドウでSBI証券のウェブサイトへリンクします。）
国内株式手数料の無料化が適用となる諸条件については、今後変更となる場合がございます。詳しくはSBI証券WEBサイトをご確認ください。
※インターネットコースのインターネット取引が対象
※インターネットコースのインターネット取引が対象
- 2024年4月16日以降、リニューアル後にメインポイントを青と黄色のVポイントへ切り替えていただくまでの期間は、ポイント投資をご利用いただけません。青と黄色のVポイントへのメインポイントの切り替えは2024年4月28日（予定）以降可能になります。
詳細については、以下のページをご確認ください。
詳細はこちら
※別ウィンドウでSBI証券のウェブサイトにリンクします。
- 「主要ネット証券」とは口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）を指します。
（2023/8/31 現在、各社公表資料より、SBI証券調べ）
- 集計対象は新規上場企業の国内引受分で追加売出分と海外は含まず
- 各社発表資料より当社にて集計
- 引受関与とは、自社の主幹事案件含む引受銘柄数
- SBIグループとは、SBI証券、SBIネオトレード証券、FOLIOを指します。
- 「国内初」について、比較対象範囲は日本証券業協会の会員264社です。（2024/7/16現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ）
- 2025年 オリコン顧客満足度®調査 ネット証券 第1位
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