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※「おまかせスマート運用」は、SMBCグループである三井住友DSアセットマネジメント株式会社が提供する無料診断ツールです。
無料で診断(最短30秒!)※クリックタップすると外部サイトへ移動します三井住友DSアセットマネジメントが設定・運用する5種類のバランス型投資信託の中から、相対的に適合度の高い投資信託を例示するものです。
それら以外の投資信託や他の金融商品は例示の対象に含まれていません。留意事項はこちら
おまかせスマート運用
3つのポイント
-
Point1
100円から始められる
NISA対象のおまかせ運用 NISAとは -
Point2
質問に答えるだけで
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コースとファンドがわかる -
Point3
クレジットカードで
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5つのファンド
それぞれのファンドは、世界のさまざまな
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各資産の投資配分比率はあなたの投資スタイルにあわせて、
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診断結果イメージ
各ファンドの
運⽤シミュレーション
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積極コース三井住友DS・バランスファンド(積極コース)
詳しく見る毎月5万円ずつ20年間積み立てした場合の
シミュレーションです。(注)
選択したコースの将来シミュレーション

*資産評価額の算定にはモンテカルロ法を用いており、100,000回のサンプル数をもとに表示しています。
良かったケース:全サンプルの内、資産評価額が上位30%(30,000位)の資産評価額
中間的なケース:全サンプルの内、資産評価額が上位50%(50,000位)の資産評価額
悪かったケース:全サンプルの内、資産評価額が下位30%(70,000位)の資産評価額
(注)上記は一定の前提条件に基づき算出したものであり、実際の投資成果ではありません。また、将来の成果を示唆あるいは保証するものでもありません。実際の投資においては諸条件が異なることにより投資成果は大きく異なり、投資元本を下回ることもあります。
成長コース三井住友DS・バランスファンド(成長コース)
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選択したコースの将来シミュレーション

*資産評価額の算定にはモンテカルロ法を用いており、100,000回のサンプル数をもとに表示しています。
良かったケース:全サンプルの内、資産評価額が上位30%(30,000位)の資産評価額
中間的なケース:全サンプルの内、資産評価額が上位50%(50,000位)の資産評価額
悪かったケース:全サンプルの内、資産評価額が下位30%(70,000位)の資産評価額
(注)上記は一定の前提条件に基づき算出したものであり、実際の投資成果ではありません。また、将来の成果を示唆あるいは保証するものでもありません。実際の投資においては諸条件が異なることにより投資成果は大きく異なり、投資元本を下回ることもあります。
標準コース三井住友DS・バランスファンド(標準コース)
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選択したコースの将来シミュレーション

*資産評価額の算定にはモンテカルロ法を用いており、100,000回のサンプル数をもとに表示しています。
良かったケース:全サンプルの内、資産評価額が上位30%(30,000位)の資産評価額
中間的なケース:全サンプルの内、資産評価額が上位50%(50,000位)の資産評価額
悪かったケース:全サンプルの内、資産評価額が下位30%(70,000位)の資産評価額
(注)上記は一定の前提条件に基づき算出したものであり、実際の投資成果ではありません。また、将来の成果を示唆あるいは保証するものでもありません。実際の投資においては諸条件が異なることにより投資成果は大きく異なり、投資元本を下回ることもあります。
安定コース三井住友DS・バランスファンド(安定コース)
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選択したコースの将来シミュレーション

*資産評価額の算定にはモンテカルロ法を用いており、100,000回のサンプル数をもとに表示しています。
良かったケース:全サンプルの内、資産評価額が上位30%(30,000位)の資産評価額
中間的なケース:全サンプルの内、資産評価額が上位50%(50,000位)の資産評価額
悪かったケース:全サンプルの内、資産評価額が下位30%(70,000位)の資産評価額
(注)上記は一定の前提条件に基づき算出したものであり、実際の投資成果ではありません。また、将来の成果を示唆あるいは保証するものでもありません。実際の投資においては諸条件が異なることにより投資成果は大きく異なり、投資元本を下回ることもあります。
保守コース三井住友DS・バランスファンド(保守コース)
詳しく見る毎月5万円ずつ20年間積み立てした場合の
シミュレーションです。(注)
選択したコースの将来シミュレーション

*資産評価額の算定にはモンテカルロ法を用いており、100,000回のサンプル数をもとに表示しています。
良かったケース:全サンプルの内、資産評価額が上位30%(30,000位)の資産評価額
中間的なケース:全サンプルの内、資産評価額が上位50%(50,000位)の資産評価額
悪かったケース:全サンプルの内、資産評価額が下位30%(70,000位)の資産評価額
(注)上記は一定の前提条件に基づき算出したものであり、実際の投資成果ではありません。また、将来の成果を示唆あるいは保証するものでもありません。実際の投資においては諸条件が異なることにより投資成果は大きく異なり、投資元本を下回ることもあります。
おまかせスマート運⽤
の始め方
-
投資スタイルの診断
投資の⽬的や年齢、投資
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簡単な質問に答え
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診断結果を踏まえて、
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将来の資産額の予測ができます。 -
ファンドの積立/買付
積立/買付後は、
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ファンドの投資リスク
- ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
- ・当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
- ・運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
- ・投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
- ・当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
〇価格変動リスク(株式市場リスク/債券市場リスク/不動産投資信託(リート)に関するリスク)、〇信用リスク、〇為替変動リスク、〇カントリーリスク、〇流動性リスク等があります 。詳しくは「投資信託説明書(交付⽬論⾒書)」の投資リスクをご覧ください。
ファンドの費用
- ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
購入時手数料はありません。 - ・信託財産留保額はありません。
- ・運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの純資産総額に年0.4895%(税抜き0.445%)の率を乗じた額とします。以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。
●監査法人等に支払われるファンドの監査費用
●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料
●資産を外国で保管する場合の費用等 - ※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- ※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
2025年2月10日現在
【設定・運用】
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、 一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ご注意事項
- ・投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- ・投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ・ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。
金融商品仲介業務に関するご注意事項
- ・三井住友カード株式会社は、株式会社SBI証券を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れ等は行わず、顧客口座の保有・管理は全て金融商品取引業者が行います。また、金融商品仲介業者は金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
なお、三井住友カード株式会社以外の仲介によりSBI証券の証券口座を開設したお客様を対象とするものではありません。 - ・金融商品仲介における金融商品等は、金利・為替・株式相場等の変動や、有価証券の発行者の業務または財産の状況の変化等により価格が変動し、損失を生じるおそれがあります。
- ・お取引に際しては、手数料等がかかる場合があります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
- ・SBI証券の口座開設料・管理料は無料です。
金融商品取引法等に係る表示> - ※別ウィンドウでSBI証券のウェブサイトへリンクします。
[金融商品仲介業者]
商号等:三井住友カード株式会社
登録番号:関東財務局長(金仲)第941号
[所属金融商品取引業者]
商号等:株式会社SBI証券
金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号:関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会
ご利用にあたっての留意事項
当診断機能は、お客さまのリスク許容度やリスク・リターンに関する指向等をもとに投資タイプを診断し、投資信託を活用した資産運用に関する参考情報を例示するものです。
投資信託は、投資元本が保証されているものではありません。したがって、元本割れを許容できないお客さまは、当診断機能のご利用対象外となります。
当診断機能は、お客さまの投資タイプに応じ、三井住友DSアセットマネジメントが設定・運用する5種類のバランス型投資信託の中から、相対的に適合度の高い投資信託を例示するものです。それら以外の投資信託や他の金融商品は例示の対象に含まれていません。また、お客さまごとに投資の目的や知識・経験、保有資産の状況等が異なるため、診断結果はすべてのお客さまに当てはまるものではありません。
あくまで参考情報としてご活用ください。
NISAとは、毎年一定金額の範囲内で株式や投資信託等の金融商品から得られる利益が非課税になる(税金がかからなくなる)制度です。
投信積立をクレジットカードで決済できるサービスで、手軽に、手間なく、おトクに資産運用ができます。
- ・
シミュレーション結果は、選択されたポートフォリオの期待リターン、目標リスク水準に基づき、投資開始からの資産評価額を試算したものです。
- ※
期待リターン、目標リスク水準は2024年12月末時点のものであり、今後変更される場合があります。マーケットの変動等は一切考慮されていません。
三井住友DS・バランスファンド(積極コース)
目標リスク水準:年率16~20%
期待リターン:年率9.9%
信託報酬:年率0.4895%(税込)
買付手数料:ゼロ
信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。
(注1)目標とするリスク水準を年率16~20%程度とし、定量分析等により推計した期待収益率に基づいて目標リスク水準に対してリターンが最大化するよう投資配分比率を決定します。投資配分比率は原則として1年毎に見直しを行います。
※市場環境が大きく変動した場合、上記の目標とするリスク水準を変更する場合があります。
(注2)目標リスク水準、期待リターンは2024年12月末時点のものであり、今後変更される場合があります。
三井住友DS・バランスファンド(成長コース)
目標リスク水準:年率14~16%
期待リターン:年率9.1%
信託報酬:年率0.4895%(税込)
買付手数料:ゼロ
信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行います。
(注1)目標とするリスク水準を年率14~16%程度とし、定量分析等により推計した期待収益率に基づいて目標リスク水準に対してリターンが最大化するよう投資配分比率を決定します。投資配分比率は原則として1年毎に見直しを行います。
※市場環境が大きく変動した場合、上記の目標とするリスク水準を変更する場合があります。
(注2)目標リスク水準、期待リターンは2024年12月末時点のものであり、今後変更される場合があります。
三井住友DS・バランスファンド(標準コース)
目標リスク水準:年率11~13%
期待リターン:年率7.9%
信託報酬:年率0.4895%(税込)
買付手数料:ゼロ
信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行います。
(注1)目標とするリスク水準を年率11~13%程度とし、定量分析等により推計した期待収益率に基づいて目標リスク水準に対してリターンが最大化するよう投資配分比率を決定します。投資配分比率は原則として1年毎に見直しを行います。
※市場環境が大きく変動した場合、上記の目標とするリスク水準を変更する場合があります。
(注2)目標リスク水準、期待リターンは2024年12月末時点のものであり、今後変更される場合があります。
三井住友DS・バランスファンド(安定コース)
目標リスク水準:年率7~9%
期待リターン:年率6.1%
信託報酬:年率0.4895%(税込)
買付手数料:ゼロ
信託財産の安定的な成長を目指して運用を行います。
(注1)目標とするリスク水準を年率7~9%程度とし、定量分析等により推計した期待収益率に基づいて目標リスク水準に対してリターンが最大化するよう投資配分比率を決定します。投資配分比率は原則として1年毎に見直しを行います。
※市場環境が大きく変動した場合、上記の目標とするリスク水準を変更する場合があります。
(注2)目標リスク水準、期待リターンは2024年12月末時点のものであり、今後変更される場合があります。
三井住友DS・バランスファンド(保守コース)
目標リスク水準:年率4%以下
期待リターン:年率3.3%
信託報酬:年率0.4895%(税込)
買付手数料:ゼロ
信託財産の安定的な成長を目指して保守的な運用を行います。
(注1)目標とするリスク水準を年率4%以下とし、定量分析等により推計した期待収益率に基づいて目標リスク水準に対してリターンが最大化するよう投資配分比率を決定します。投資配分比率は原則として1年毎に見直しを行います。
※市場環境が大きく変動した場合、上記の目標とするリスク水準を変更する場合があります。
(注2)目標リスク水準、期待リターンは2024年12月末時点のものであり、今後変更される場合があります。