30代の平均貯金額はいくら？効率的に資産を増やすための秘訣を解説

貯金額の目標や今後の資産運用の方法を決める前に、同年代の人がどれくらいの貯蓄を持っているかを確認しておくのがおすすめです。自分が貯金をするときの目標額を設定しやすくなり、目標を達成するための励みにもなります。

金融広報中央委員会「令和4年（2022年）家計の金融行動に関する世論調査」のデータから、30代の人がいくら貯金しているか確認してみましょう。

金融広報中央委員会「令和4年（2022年）家計の金融行動に関する世論調査」では、年代別の貯金額について「平均額」と「中央値」の両方が発表されています。
それによると、30代（総世帯）の貯蓄額の平均は710万円、中央値は350万円でした。

平均値は、すべてのデータの合計値をデータの個数で割った値のことで、中央値はすべてのデータを順に並べた真ん中の値のことです。

（出典）金融広報中央委員会「令和4年（2022年）家計の金融行動に関する世論調査」を参考に作成

前章で紹介した貯蓄額の平均額や中央値は貯金以外に、株式や債券、生命保険などの金融資産を含んだ数値です。人によって、どのような金融資産を持っているのかの比率は大きく異なります。また、今の貯金額だけでなく、今後の資産形成に関するスタンスも人によってさまざまです。

ここでは、データから読み取れる30代の資産形成の内訳やスタンスを紹介します。

（出典）金融広報中央委員会「令和4年（2022年）家計の金融行動に関する世論調査」を参考に作成

よく「日本人は投資よりも貯金に回す金額が多い」と言われますが、20～30代の若い世代については当てはまらないようです。

同じ調査の「金融商品の選択基準」を見ると、30代の単身世帯・二人以上世帯共に約半数が、利回りの良さや将来の値上がりへの期待といった収益性を最も重視しています。そのことからも投資を積極的に取り入れようとする姿勢が分かります。

「金融資産残高の1年前との増減比較」を見てみると、単身世帯の46.6％、二人以上世帯の46.9％が「増えた」と回答し、その理由として単身世帯・二人以上世帯共に、約3割が定例的な収入から貯蓄する割合を引き上げていることを挙げています。

また、配当や金利収入があったことや、株式、債券価格の上昇により評価額が増加したことを理由として挙げている人がそれぞれ2割を超えていることも特徴的です。

以上の調査結果から判断すると、収入がアップした場合を除いては、株式や投資信託といった商品を運用することで資産の増加を実現している人が一定数いることがわかります。

同じ調査の「今後の金融商品の保有希望」では預貯金がトップですが、預貯金以外では単身世帯・二人以上世帯共に、「株式」「株式投資信託」と回答した人の割合が高くなっています。

（出典）金融広報中央委員会「令和4年（2022年）家計の金融行動に関する世論調査」を参考に作成

以上のことから、今後の貯蓄についても、元本保証の貯金に加えて別の金融商品の運用を積極的に検討していることが分かります。なかでも株式や投資信託といった、ある程度リスクをとっても収益性が高いと見込まれる商品の積極的な運用を検討している人が多い傾向にあります。

30代の多くの人が株式や投資信託などのリスク性商品の運用を検討していますが、資産運用で得た利益に対しては20.315％の税金が課されます。効率良く資産形成を進めるには、利益に税金が課されないしくみを利用することがおすすめです。

NISAは少額投資非課税制度のことです。投資で得た利益に対して発生する20.315％の税金について、NISA制度の枠内で利益を得た場合は非課税になります。

iDeCoは確定拠出年金法に基づいた国の私的年金制度で、正式名称は「個人型確定拠出年金」と呼びます。年金制度の一種でも国民年金や厚生年金と違って加入は任意で、自分が拠出した掛金を自分で運用して原則60歳以降に掛金と利益の合計を受け取ります。

前述のNISA制度と比較して、拠出時に税制優遇を受けられる点が大きな違いです。iDeCoの掛金は全額が所得控除になり、所得控除の分だけ税金の計算に用いられる「課税所得」が減少します。課税所得の減少によって所得税と住民税が減額されるしくみです。

例えば、所得税率と住民税率が各10％の人が、毎月3万円をiDeCoに拠出した場合、減税の目安は所得税と住民税を合わせて7万2,000円です。仮に所得税率が20％、住民税率が10％の人が同様の掛金を拠出すると、減税できる金額は10万8,000円にもなります。

NISAで資産運用を始める場合、掛金の支払いをクレジットカードで行うことがおすすめです。投資の掛金は通常、現金を証券会社の口座に入金する形で拠出します。しかし、条件を満たせばクレジットカードで投資信託の購入代金を支払うことも可能です。

クレジットカードで掛金を拠出することで、以下のようなメリットを得られます。

• 投資信託の購入金額に応じたポイントを受け取れる
• クレジットカードと提携している証券会社の口座なら、基本情報を連携させて申し込める

それぞれ詳しく見ていきましょう。

SBI証券と三井住友カードによる「三井住友カードつみたて投資」では、毎月100円から最大5万円までの積立についてクレジットカード払いが可能です。積立した額の0.5％にあたるVポイントが付与されます。

三井住友カードで付与されたVポイントを活用することで、新たに投資商品を購入できます。Vポイントでの投資には、以下の3つの特徴があることを覚えておきましょう。

Vポイントは、1ポイント＝1円分として100ポイントから投資を始められます。数千～数万ポイントまでまとめなくてもすぐに資産運用ができるため、お試しで投資にチャレンジしたい方でも少額から気軽に始められます。

ポイントでの投資なら購入後に基準価額が下落しても自分のお金が減ることはありません。損失を出したとしても貯金を投入するのに比べて精神的なダメージも小さく済みます。損失を出すことが心配で投資を諦めていた人でも、気軽に投資信託にチャレンジできます。

Vポイントで購入した投資信託であっても、分配金や売却代金は現金で受け取ることができます。売却や分配金の受け取り後、特別な手続きをしないですぐに再投資したり、現金として引き出したりすることが可能です。

SBI証券と三井住友カードによる「SBI証券Vポイントサービス」の詳しい情報は以下よりご確認ください。

ここで、三井住友カードの中でもVポイントが貯まりやすく、資産形成におすすめのクレジットカードをご紹介します。

三井住友カードのハイステータスカードのひとつである「三井住友カード プラチナプリファード」。従来の三井住友カード（NL）、三井住友カード ゴールド（NL）に加え、三井住友カード プラチナプリファードでもナンバーレスカードをご選択いただけます。券面には、カード番号・有効期限・セキュリティコードが表記されない、安心・安全のナンバーレスのカードです。

三井住友カードのラインナップにはステータスカードだけでなく、年会費が永年無料で普段使いに適した一般カードもあります。

ここからは、普段の買い物にもVポイント投資にも使いやすい、年会費無料の三井住友カードをご紹介します。

「三井住友カード（NL）」は、年会費が永年無料で、高校生を除く満18歳以上の方が利用できるナンバーレスのカードです。従来のクレジットカードとはまったく違う、先進性を備えたクレジットカード体験が待っています。

通常、毎月のご利用金額の合計200円（税込）ごとに、Vポイントが1ポイント付与（0.5％還元）されますが、対象のコンビニ・飲食店で三井住友カード（NL）・三井住友カード（CL）・三井住友カード ゴールド（NL）をスマホでのVisaのタッチ決済・Mastercard®タッチ決済で支払うと、ポイント還元率が通常のポイント分を含んだ7％になります。

30代の貯金額は総世帯の平均で710万円、中央値では350万円でした。特に子どもがいる二人以上世帯にとって30代は子育てにかかる費用が家計を圧迫しやすい時期です。効率的に貯金するためにも、普通預金や定期預金以外の方法として株式投資や投資信託を検討したいものです。

資産運用を始めるなら、株式や投資信託の購入金額に応じてポイントが貯まる三井住友カードがおすすめです。三井住友カードのウェブ経由でSBI証券の仲介口座を開設することで、資産運用をしながら効率的にVポイントを貯められるでしょう。

金融広報中央委員会「令和4年（2022年）家計の金融行動に関する世論調査」によれば、30代（総世帯）の平均貯蓄額は710万円、中央値では350万円でした。平均値は高額資産保有世帯の数字に引っ張られて数値が高くなりやすいため、中央値の方が実態に近い数字といえます。

詳しくは以下をご覧ください。

効率的に資産形成を進めるなら、非課税制度の「NISA」「iDeCo」の活用がおすすめです。NISAは2024年から制度が一新されて新NISAになるため、新しい制度の内容を理解して将来の投資に活かすことが大切です。

詳しくは以下をご覧ください。

クレジットカードを貯蓄や投資に活用することで、株式や投資信託の購入金額に応じたポイントを獲得できます。また、クレジットカードと提携している証券会社の口座なら、基本情報を連携させて申し込める点もメリットです。

詳しくは以下をご覧ください。

• 三井住友カード株式会社は、株式会社SBI証券を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れ等は行わず、顧客口座の保有・管理は全て金融商品取引業者が行います。また、金融商品仲介業者は金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
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（SBI証券ウェブサイト）

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商号等：三井住友カード株式会社　　登録番号：関東財務局長（金仲）第941号