旅行の出発準備
2025.02.18
海外旅行では、渡航先によってビザの取得が必要になる場合があります。ビザがなければ渡航先に入国できなくなってしまうので、取得が必要かどうかを必ず調べ、事前に手続きを行う必要があります。
ここでは、ビザの概要やビザが必要な国、有効期間や手数料などについて解説します。
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ビザとは入国許可証としての役割を果たすもので、査証ともいわれます。国家が自国民以外に対して、パスポートが有効であり入国しても差し支えがないことを証明する書類です。誰にでもビザが発行されるわけではなく、犯罪歴がある人など、身元審査で不適格とされた場合は入国が許可されません。
渡航先によっては、観光旅行などの短期滞在でもビザの発行が必要になります。ビザを発行していない場合は、飛行機で渡航先に向かったとしても、入国許可が得られないのでそのまま日本に引き返さなくてはならなくなります。
なお、国によってはビザが免除され、渡航認証を取得すれば入国できる場合や、ビザも渡航認証も不要なケースもあります。外務省によると、2024年4月時点で日本人がビザなしで入国できるのは、71の国と地域が存在すると発表されています。これは世界ランキング1位を誇っており、日本のパスポートの信用度の高さがうかがえます。
日本人が海外へ渡航するにあたっては、パスポートと渡航先によってはビザが必要になります。まずは、ビザとパスポートの違いについて確認しておきましょう。
ビザは、渡航先の国への入国許可証としての役割を果たします。ただし、ビザはすべての国で必要というわけではなく、入国にビザを不要とする協定を日本と締結している国であれば、パスポートだけで入国ができます。短期滞在の場合のビザ免除国および地域については、外務省のビザ免除国・地域（短期滞在）から確認できます。
別ウィンドウで「外務省」のウェブサイトへ遷移します。
パスポートとは、各国の政府が発行するもので、国外への渡航者が国籍や身分を証明するために必要な旅券です。パスポートがなければ日本国外に出ることはもちろん、ビザの申請もすることができません。
パスポートには、有効期限が5年のものと10年のものの2種類があります。
海外へ渡航する際に、ビザと混同されがちなものに「電子渡航認証（Electronic Travel Authorization）」があります。一部の国では、ビザが免除されていても、渡航前に電子渡航認証が必要となる国があります。ビザ申請よりも手間がかからず、基本的には申請から承認までオンラインで完結するのが特徴です。
電子渡航認証とは、外国人がある国に渡航する際にビザが免除される場合でも、事前に申請して入国の許可を得るための制度です。これは入国管理のひとつとして、渡航する人の情報や目的を国が事前に把握し、安全保障上の危険を防ぐために導入されています。
なお、電子渡航認証は、すべての国が導入しているわけではありません。アメリカ（ESTA）、カナダ（eTA）、オーストラリア（ETA）、ニュージーランド（NZeTA）、韓国（K-ETA）などが代表的な導入国です。
ビザの申請は、渡航先の大使館や領事館の領事部で行います。国によっては、オンライン申請もできます。アライバルビザが導入されている国に渡航する場合は、現地の空港内でビザが発行されます。申請書類は申請書、パスポート、顔写真1枚、手数料が基本となります。国によっては、申請書をインターネットでダウンロードすることができます。
渡航目的を証明する書類が求められます。例えば「旅行」なら旅程表や宿泊先の予約確認書、「留学」なら学校の入学許可書などが必要です。また、滞在中の費用を支払えることを示すために、銀行の残高証明書や収入証明書が求められることもあります。
ビザ取得までにかかる期間は、発行する国や対応する領事館によってさまざまです。早いところでは2～3日、時間がかかるところでは約1ヵ月が目安となりますので、余裕を持って2～3ヵ月前には申請を済ませておくと良いでしょう。
ビザの有効回数および有効期間については、発行するビザの種類によってさまざまです。ただし、海外の人の日本へのビザの場合は、原則として1回の入国に限り有効で、有効期間は発給の翌日から3ヵ月間となっており、諸外国のビザもそれに近いルールになっていることが多いでしょう。
これは、国やビザの種類によって大きく変わるポイントとなりますので、事前にしっかりとチェックするようにしてください。当然のことながら、ビザの有効回数をオーバーしてしまったり、期限が過ぎてしまったりした場合、その国に入国することはできません。
ビザは、発給してもらうための基準が設けられています。日本の場合、外務省の定めにより以下の4つの要件を満たしている必要があります。これは日本に入国する場合の例ではありますが、参考までに確認しておきましょう。
（出典）外務省「ビザの原則的発給基準」を引用
別ウィンドウで「外務省」のウェブサイトへ遷移します。
1．有効な旅券（パスポート）を所持し、本国帰国や再入国の権利があること
ビザを申請する人が有効なパスポートを持っており、万が一ビザが切れた場合でもビザを申請する人が自分の国に帰国する権利や、現在住んでいる国に再入国できる資格を持っている必要があります。
2．提出書類が適正であること
ビザを申請する時に提出する書類に虚偽がなく、正確な必要があります。この書類にはビザ申請書のほか、渡航する目的によって派遣状や航空便などの予約確認書、金融機関の残高証明などがあります。（目的によって書類は異なります）
3．申請する活動や在留資格が入管法に適合していること
ビザを申請する人と日本で行う予定の活動（観光、留学、仕事など）が、日本の入管法で定められた資格（在留資格）や滞在期間に合っている必要があります。例えば、短期滞在の場合は最大90日、留学の場合は4年3ヵ月が滞在期間（在留期間）となります。
4．入管法第5条第1項各号に該当しないこと
日本の入管法第5条には日本への上陸が拒否される条件（感染症の患者または初見のある人や犯罪歴のある人など）が定められており、申請する人がこれらに当てはまらないことを確認できる必要があります。
そもそも、なぜパスポートとは別にビザが必要なのでしょうか。これは、各国が国の安全と利益を確保するために、外国人の入国について法律で定めているためといえるでしょう。もし、ビザ制度がなければ、入国拒否の対象となる目的や履歴を持った渡航者も入国できてしまう恐れがあるからです。
ビザの取得にあたっては、申請者の渡航目的や滞在期間を踏まえて審査が行われます。海外への渡航目的は観光やビジネス、留学など人それぞれで、渡航目的に応じた種類のビザを発行する必要があります。ここでは、日本国籍の人が1週間前後の観光旅行において、渡航の際にビザが必要となる主な国を、地域ごとにご紹介します。
■ビザが必要となる主な国
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| 地域 | 国名 |
|---|---|
| アジア | インド、インドネシア、カンボジア、ネパール、バングラデシュ、ミャンマーなど |
| 中近東・アフリカ | エジプト、タンザニアなど |
（出典）「主要国における査証（ビザ）・渡航認証要否／旅券残存一覧」（2025年1月17日現在）を参考
別ウィンドウで株式会社JTBのPDFを開きます。
上記ウェブサイトは予告なく変更、または削除される可能性があります。その場合はJTBのホームページからご確認ください。
各国の対応は、社会情勢などによって変更される場合があります。渡航先によって外務省の危険情報が発出されている可能性もありますので、渡航する前に外務省の海外安全ホームページでご確認ください。
別ウィンドウで「外務省」のウェブサイトへ遷移します。
ビザが免除されていても、渡航前に電子渡航認証が必要な国があります。ここでは、対象国の一部とそれぞれ電子渡航認証の名称を紹介します。
アメリカへの渡航は、90日以内の短期滞在ならばビザは免除されますが、代わりにESTAという電子渡航認証システムを申請し、認証を受ける必要があります。これは、渡航者の情報を出発前にインターネットで収集し、保安上のリスクをもたらさないかチェックするためのものです。また、アメリカを経由して他国へ行く場合も、同様に申請が必要です。
カナダへの渡航は、観光などの短期滞在であればビザが免除されますが、代わりにeTA（電子渡航認証）を申請し、認証を受ける必要があります。これは航空機など空路でカナダへ入国する場合に必要で、インターネット上で簡単に申請できます。なお、陸路や海路での入国にeTAは不要ですが、パスポートの有効期限には注意しましょう。
オーストラリアへの短期滞在（観光やビジネス目的など）ではビザが免除されている代わりに、ETA（電子渡航許可）の取得が必要です。これにより、渡航者がオーストラリアの安全に影響を与えないかどうか確認されます。これらは航空会社の搭乗手続き時にも確認されるため、必ず事前に取得しておきましょう。
ニュージーランドへの観光や短期滞在では、ビザは免除されますがNZeTA（ニュージーランド電子渡航認証）の取得が必要です。NZeTAは、ニュージーランドへ入国する航空便やクルーズ船を利用する場合に求められ、オンラインまたは専用アプリから申請できます。また、NZeTAの申請時には国際観光税（IVL）の支払いも必要です。
韓国への渡航は、短期滞在であればビザが免除されますが、代わりにK-ETA（韓国電子渡航認証）を事前に申請し、認証を受ける必要があります。なお、韓国では特例として渡航認証が免除される期間がありましたが、（2023年4月1日（土）～2024年12月31日（火）まで日本を含む22ヵ国・地域を対象）原則、ビザ免除対象国の渡航者はK-ETAの申請が必要です。
渡航の目的によって、取得すべきビザの種類も異なります。ここでは、代表的な4種類のビザについてまとめました。
観光を目的とした海外旅行へ出発する際に取得する必要があります。
ただし、日本国籍のパスポート保持者の場合は、免除プログラム（VWP）が適用されているため、一定の条件を満たせばビザの取得は不要なケースもあります。
日本国籍のパスポート保持者が、海外での就労を目的に渡航する場合に取得します。
取得条件や取得方法については、渡航先の国の大使館や領事館で確認しましょう。
18歳～30歳までの日本国籍のパスポート保持者が、日本とワーキングホリデー協定を結ぶ国で休暇を過ごすために必要なビザです。
ワーキングホリデービザを取得すれば、滞在期間中の旅行や、滞在資金を補うための就労も認められます。滞在可能期間や就労および就学の条件は、渡航先の国によって異なります。
日本国籍のパスポート保持者が、海外で就学するために渡航する場合に取得します。
短期留学の場合は観光ビザと同じく、学生ビザ取得の免除が適用されるケースもあります。
渡航前に、ビザやESTAをオンラインで申請する場合、クレジットカードならスムーズに決済をすることができます。
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