適正年収の調べ方は？やりがいを持って働くために考えること

適正年収の調べ方は？やりがいを持って働くために考えること

2025.08.21

自分の適性年収がどのくらいなのか、気になったことがある人は多いでしょう。適正年収は自分の属性やスキルなどを鑑みて、価値に見合った年収ということです。年収はスキルや成果はもちろん、会社の給与テーブルに左右されますし、あまり年収を公開する機会はないため、自分の適性年収を知るのは簡単ではありません。そこで、同じ業種や職種、年齢階層の平均年収と比較すれば、自身の適正年収を判断する際の参考にできるでしょう。

ここでは、適正年収を知る指標となる平均年収を、業種や年齢階層別に解説します。併せて、より正確な適正年収を知るためのポイントについても見ていきましょう。

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平均年収から考える適正年収

まずは、日本の給与所得者、つまり働いて何らかの給与を得ている人と、自分の年収を比べてみましょう。国税庁が発表した「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、全業種・全年齢階層の給与所得者1人あたりの平均年収は460万円です。男女別に見ると、男性が569万円、女性が316万円となっています。なお、給与所得者の平均年齢は47.0歳（男性47.1歳、女性47.0歳）で、平均勤続年数は12.5年（男性14.1年、女性10.3年）でした。

新社会人の場合、すべての働いている人と比較すると、年収は低い人が多いのではないでしょうか。しかし、年齢や勤務年数が平均より低いことから考えれば、当然のことといえるでしょう。

（出典）国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」を参考

別ウィンドウで「国税庁」のPDFを開きます。

上記ウェブサイトは予告なく変更、または削除される可能性があります。その場合は国税庁ホームページからご確認ください。

国税庁ホームページ

別ウィンドウで「国税庁」のウェブサイトへ遷移します。

業種別の平均年収

では、業種を分類してみるとどうでしょうか。給与所得者1人あたりの業種別の平均年収は、下記のようになっています。

平均年収が最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の775万円、次いで「金融業・保険業」の652万円となっています。反対に、平均年収が最も低いのは「宿泊業・飲食サービス業」の264万円です。

自分の属する業種の平均年収と、自身の年収を照らし合わせてみましょう。

■産業別の平均年収

業種	平均給与
全体平均	460万円
建設業	548万円
製造業	533万円
宿泊業・飲食サービス業	264万円
不動産業・物品賃貸業	469万円
電気・ガス・熱供給・水道業	775万円
運輸業・郵便業	473万円
卸売業・小売業	387万円
金融業・保険業	652万円
情報通信業	649万円
医療・福祉	404万円
学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業	551万円
複合サービス事業	535万円
サービス業	378万円
農林水産・鉱業	333万円

（出典）国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」を参考に作成

別ウィンドウで「国税庁」のPDFを開きます。

上記ウェブサイトは予告なく変更、または削除される可能性があります。その場合は国税庁ホームページからご確認ください。

国税庁ホームページ

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年齢階層別の平均年収

年齢階層別に見てみるとどうでしょうか。給与所得者1人あたりの年齢階層別の平均年収は、下記のようになっています。

新社会人の多くが属する20代の場合、前半の平均年収は267万円（男性279万円・女性253万円）、後半は394万円（男性429万円・女性353万円）となっています。

いずれの年齢階層を見ても、女性よりも男性の平均年収が大きく上回るのは、女性のほうが家事や育児などでパートタイム勤務に就く人が多いことなど、ライフスタイルの違いと推測されます。男性の場合、60歳未満までは年齢が進むにつれて平均年収も高くなり、55～59歳の階層で712万円と、最も平均年収が高くなっています。一方、女性は25～29歳の353万円がピークとなっており、以降も年齢階層による目立った差は見られません。

■年齢階層別の平均年収

年齢	平均給与
全体平均	460万円（男性569万円・女性316万円）
19歳以下	112万円（男性133万円・女性93万円）
20～24歳	267万円（男性279万円・女性253万円）
25～29歳	394万円（男性429万円・女性353万円）
30～34歳	431万円（男性492万円・女性345万円）
35～39歳	466万円（男性556万円・女性336万円）
40～44歳	501万円（男性612万円・女性343万円）
45～49歳	521万円（男性653万円・女性343万円）
50～54歳	540万円（男性689万円・女性343万円）
55～59歳	545万円（男性712万円・女性330万円）
60～64歳	445万円（男性573万円・女性278万円）
65～69歳	354万円（男性456万円・女性222万円）
70歳以上	293万円（男性368万円・女性197万円）

（出典）国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」を参考に作成

別ウィンドウで「国税庁」のPDFを開きます。

上記ウェブサイトは予告なく変更、または削除される可能性があります。その場合は国税庁ホームページからご確認ください。

国税庁ホームページ

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給与階級別に年収を見てみると？

「令和5年分民間給与実態統計調査」の調査対象5,076万人を給与階級別に見てみると、最も多いのは「300万円超400万円以下（約826万人）」でした。次に多いのは「400万円超500万円以下（約782万人）」となっています。

男女別に見てみると、男性で最も多いのは「400万円超500万円以下（約504万人）」で、次いで「300万円超400万円以下（430万人）」となっています。一方、女性の場合は「100万円超200万円以下（約449万人）」が最も多く、次に多いのは「200万円超300万円以下（約430万人）」です。

自身の年収が、給与階級のどこにあてはまるのかについても、確認してみることをおすすめします。

■給与階級別の構成比（単位：千人）

区分	全体	男性	女性
100万円以下	4,136（8.1％）	1,053（3.6％）	3,083（14.1％）
100万円超 200万円以下	6,226（12.3％）	1,734（6.0％）	4,492（20.5％）
200万円超 300万円以下	7,093（14.0％）	2,797（9.7％）	4,297（19.6％）
300万円超 400万円以下	8,255（16.3％）	4,300（14.9％）	3,955（18.1％）
400万円超 500万円以下	7,817（15.4％）	5,043（17.5％）	2,773（12.7％）
500万円超 600万円以下	5,504（10.8％）	4,040（14.0％）	1,464（6.7％）
600万円超 700万円以下	3,621（7.1％）	2,874（10.0％）	748（3.4％）
700万円超 800万円以下	2,488（4.9％）	2,068（7.2％）	420（1.9％）
800万円超 900万円以下	1,638（3.2％）	1,428（4.9％）	210（1.0％）
900万円超 1,000万円以下	1,191（2.3％）	1,047（3.6％）	144（0.7％）
1,000万円超 1,500万円以下	2,035（4.0％）	1,808（6.3％）	227（1.0％）
1,500万円超 2,000万円以下	451（0.9％）	405（1.4％）	46（0.2％）
2,000万円超 2,500万円以下	143（0.3％）	129（0.4％）	14（0.1％）
2,500万円超	162（0.3％）	149（0.5％）	13（0.1％）
合計	50,761（100％）	28,875（100％）	21,887（100％）

（出典）国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」を参考に作成

別ウィンドウで「国税庁」のPDFを開きます。

上記ウェブサイトは予告なく変更、または削除される可能性があります。その場合は国税庁ホームページからご確認ください。

国税庁ホームページ

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適正年収を知るためには？

業種別・年齢階層別の平均年収と照らし合わせてみることで、自分の現在の年収が平均に対して高いのか低いのか、ある程度は把握できたのではないでしょうか。

企業の規模や職種によっても年収は変わってきますが、より正確な適正年収を知るためには、転職サイトの求人情報をチェックしたり、転職エージェントの適正年収チェックを受けたりする方法があります。

転職サイトの求人情報をチェックする

転職サイトの求人情報には、給与のほかに仕事内容や求められるスキルなどが掲載されています。今の自分の行っている仕事内容と照らし合わせて、似た職種の給与と比較してみると、自分の給与が適正かどうか分かるのではないでしょうか。

なお、求人情報に掲載されているのは、基本的に額面給与です。税金や保険料などが引かれていない金額だということに注意して比較してください。手取りの金額で比較したい場合は、額面給与に0.8を掛けると、大体の金額が分かります。

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転職エージェントなどで適正年収チェックを受ける

職種はもちろん、職歴や学歴、所有資格、スキルなど、さまざまな要素を踏まえて、より正確な適正年収を知りたいのであれば、転職エージェントなどで適正年収チェックを受けてみてはいかがでしょう。転職エージェントでは、これまでの会員のデータなどを分析して、適正年収を査定してくれます。

適正年収チェックを受けるには転職エージェントへの登録が必要な場合がありますが、基本的に登録は無料です。紹介された求人で転職したりしても、費用は一切発生しません。

適正年収が気になるのはなぜ？

何をもって「適正」と呼ぶのかは、人によって変わってきます。自身の適正年収を知り、その後の転職や働き方に役立てるためには、そもそもなぜ適正年収を知りたいのか、その理由を明確にすることも重要です。

続いては、適正年収が気になるおもな理由についてまとめました。

現在の年収に不満がある

今の年収に不満があるのは、職種や役職、仕事内容、勤続年数などに対して、給与が見合っていないと感じるからではないでしょうか。会社から、自分の働きが十分に評価されていないと感じている場合もあるかもしれません。

また、周囲の同年代の社会人や同じ職種の人より自分の年収が低いときも、自分の適正年収を知りたいと思うはずです。

働き方に不満がある

「毎月の給与に対して休みが十分に取れていない」「残業や休日出勤が多い」「仕事量が多すぎる」など、現在の働き方に対して不満がある場合も、適正年収が知りたいと思う人は多いです。適正年収を知ることで、違う働き方ができる職場への転職を検討したり、現在の会社に働き方を変えられないか相談したりするきっかけにもなるでしょう。

転職を考えている

すでに転職を考えている方にとって、適正年収は転職先探しの指標となります。転職サイトの求人情報に参考となる年収が記載されていたり、転職エージェントで適正年収チェックを受けられたりするのはそのためです。自分に合った条件の転職先を見つけるためにも、適正年収を把握することは非常に大切です。

自分のスキルが人と比べてどうなのか気になる

年収アップが資格や専門的なスキルに左右される職種は多いです。自分の適正年収を調べることで、自分が今その職種に就いている人の中で、どの程度のスキルを持っているのかという判断基準にできるでしょう。

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適正年収を今後のキャリアプランに活かそう

業種や年齢階層別の平均年収と現在の自身の年収を照らし合わせることで、ある程度の自分の年収の位置付けが分かります。さらに、転職サイトの求人情報を確認したり転職エージェントの適正年収チェックを受けたりすることで、より明確に自分の適正年収が分かり、転職活動においてもひとつの指標として役立つはずです。

なぜ適正年収を知りたいのか、その理由を明確にした上で適正年収を調べ、今後のキャリアプランに活かしましょう。

よくある質問

Q1．平均年収から考える適正年収は？

全業種・全年齢階層の給与所得者1人あたりの平均年収は460万円です。男女別に見ると、男性が569万円、女性が316万円となっています。また年齢階層別で平均年収を見てみると新社会人の多くが属する20代の場合、前半の平均年収は267万円（男性279万円・女性253万円）、後半は394万円（男性429万円・女性353万円）です。

詳しくは以下をご覧ください。

平均年収から考える適正年収

Q2．適正年収を知るための方法は？

転職サイトの求人情報をチェックしたり、転職エージェントの適正年収チェックを受けたりする方法があります。前者については自身の仕事内容と照らし合わせて、似た職種の給与と比較してみることで、自分の給与が適正かどうかが分かります。後者について、転職エージェントではこれまでの会員のデータなどを分析して、適正年収を査定してくれます。

詳しくは以下をご覧ください。

適正年収を知るためには？

Q3．適正年収が気になるのはなぜ？

職種や役職、仕事内容、勤続年数などに対して、自身の給与が見合っていないと感じているからかもしれません。また「残業や休日出勤が多い」「仕事量が多すぎる」など、現在の働き方に対して不満がある場合も、適正年収が知りたいと思う人は多くいます。そのほか、転職を考えているまたは自分のスキルが人と比べてどうなのか気になる際も適正年収が気になることでしょう。

詳しくは以下をご覧ください。

適正年収が気になるのはなぜ？

「iD」は株式会社NTTドコモの商標です。　

Google Pay は、 Google LLC の商標です。

MastercardはMastercard International Incorporated の登録商標であり、2つ連なる円のデザインは同社の商標です。

「Samsung Galaxy」はSamsung Electronics Co., Ltdの商標または登録商標です。

2025年8月時点の情報のため、最新の情報ではない可能性があります。