プラチナカードはいらない?持つ意味とメリット、無駄にならない使い方を解説

  • プラチナカードはいらない?持つ意味とメリット、無駄にならない使い方を解説

    2025.02.04

プラチナカードはいらない?持つ意味とメリット、無駄にならない使い方を解説

プラチナカードは、ステータスカードの象徴として知られているクレジットカードです。ゴールドカードよりもワンランク上のプラチナカードに憧れる人も多いのではないでしょうか。

しかしその一方で、プラチナカードは年会費の高さから、しばしば「意味ない」「不要」といわれることもあります。ここでは、プラチナカードがいらないといわれる理由や実際に持った場合に得られるメリット、向き・不向きの人の特徴をご紹介します。

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プラチナカードの必要性とステータス

プラチナカードの必要性を判断する際には、プラチナカードの特徴やステータス性について理解しておくことが大切です。ここでは、プラチナカードの必要性を判断するときのポイントや、カードのランク付けについて解説します。

プラチナカードの必要性を判断する大きなポイントとして、「年会費と付帯サービスのバランス」が挙げられます。

プラチナカードは年会費が高いものの、その分、上質なサービスや特典が付帯されていることが特徴です。付帯サービスを使う頻度が低いのであれば、高い年会費を支払ってまでプラチナカードを持つ必要性はないといえるでしょう。

しかし、プラチナカードに付帯されている特典は、ビジネスやプライベートなどさまざまなシーンで活用できるものが多く、上手に使いこなすことで年会費以上の恩恵を受けることができます

したがって、プラチナカードの必要性を判断するときは、自分のライフスタイルや家計の収支などを考慮したうえで、「どのようなシーンで活用できるか」「年会費の負担は大きすぎないか」といったことを総合的に考えてみるとよいでしょう。

プラチナカードのステータス

プラチナカードのステータス

プラチナカードは、社会的な信用の高さを示すステータスカードのひとつです。ステータスカードというとゴールドカードも有名ですが、プラチナカードはゴールドカードよりもさらにステータス性が高いカードとして位置づけられています。

また、カード会社によっては入会に一定の条件を設けていたり、インビテーションを受け取った人に限定していたりすることも少なくありません。それゆえに、プラチナカードはゴールドカードに比べてさらに保有率が低く、「持っているだけで一目置かれる」というメリットがあります。

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プラチナカードの3つのデメリット

プラチナカードの3つのデメリット

ステータス性の高さなど多くの魅力があるプラチナカードですが、年会費の高さや審査基準、付帯サービスの活用などについていくつかのデメリットが挙げられます。

年会費が高い

プラチナカードは、一般カードやゴールドカードと比べて年会費が高い傾向にあります。年会費の水準はカード会社によって異なりますが、数万円以上かかることが一般的で、中には10万円を超えるカードもあるようです。

年会費はカードを保有している限りかかり続けるランニングコストです。その分、付帯サービスが充実しているメリットはあるものの、あまり付帯サービスを活用する機会がない人にとっては「コストに見合わない」と感じることもあるかもしれません。

審査基準が厳しい

審査基準の厳しさもプラチナカードのデメリットのひとつです。詳細な審査条件は公開されていないものの、ステータス性が高いプラチナカードでは年収や資産の状況、クレジットカードの利用状況などが詳しく審査でチェックされる傾向にあります。

そのため、「過去にクレジットカードの利用代金を延滞したことがある」など信用情報に傷がついている場合は、審査に通過できないこともあるかもしれません。この点から、入会にあたって「審査に通るか不安」と感じてしまう人も多いようです。

機能を十分活用できないと満足感が得られにくい

プラチナカードには豊富なサービスや特典が付帯されていますが、どれだけ豪華なサービスが付いていても、実際に使う機会が少なければ満足度につながりません。特にプラチナカードでは高い年会費がかかる分、コストパフォーマンスの面から不満を感じることも考えられます。

とはいえ、付帯されている特典の内容はカード会社によってさまざまです。プラチナカードに申し込む際は、「自分のライフスタイルの中で利用しやすい特典はあるか」といったことを十分検討しておくとよいでしょう。

プラチナカードを持つ7つのメリット

プラチナカードには、ステータス性の高さや豪華な付帯サービス、ポイント還元率の高さなど多くのメリットがあります。

プラチナカードを持つ7つのメリット

ステータス性が高く世界中で社会的信用が得られる

一般カードやゴールドカードよりも審査基準が厳しいプラチナカードは、ステータス性が魅力のひとつです。

基本的には、年齢や収入に関する申し込み条件が設けられていることが多く、中にはインビテーション制としているプラチナカードも少なくありません。

そのため、プラチナカードを保有していることは社会的な信頼の高さを示すことにもつながります。

便利で上質なコンシェルジュサービスが利用できる

プラチナカードでは、コンシェルジュサービスが付帯されていることが一般的です。

コンシェルジュサービスとは、旅券やホテル、レストランなどの予約代行を依頼できるサービスです。予算や希望に応じてリクエストができるので、例えば「取引先との会食に予算〇万円ほどでレストランを予約してほしい」といった具体的な依頼もできます。

自分で調べたり予約を手配したりする手間がかからないので、出張や旅行、会食の機会が多い人には便利なサービスです。

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国内・海外の空港ラウンジを無料で利用できる

プラチナカードには、国内外の空港ラウンジサービスも付帯されています。空港ラウンジサービスはゴールドカードにも付帯されていることがありますが、プラチナカードでは「プライオリティ・パス」が利用できるケースも珍しくありません。

プライオリティ・パスとは、世界1,700ヵ所以上で利用できる空港ラウンジサービスです。国内だけでなく海外の空港ラウンジも対象となっているため、海外旅行や海外出張が多い人にも人気の高い付帯サービスです。

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付帯保険が手厚い

付帯保険の手厚さもプラチナカードの大きな魅力です。付帯保険とは、旅行先でのトラブルに備えるための保険です。

付帯保険は一般カードにも多く付帯されていますが、年会費無料のカードの付帯保険では補償額が低いものもあり、「実際にかかった医療費をカバーできなかった」というケースも少なくありません。

その点、プラチナカードは手厚い補償が受けられることが多く、例えば、三井住友カード プラチナでは最高1億円の補償を受けることができます。医療費が高額になりやすい海外へ渡航する際は、プラチナカードをお守り代わりとして活用することもひとつの方法です。

VIP待遇を感じられるさまざまな特典がある

プラチナカードには、さまざまな施設で優待や割引を受けられる特典も付帯されています。特典の内容はカード会社によってさまざまですが、一流レストランで優待価格が適用されたり、ホテルで部屋のアップグレードが受けられたりするといった例が挙げられます。

そのほかにもイベントやスポーツ観戦の招待チケットが受け取れるなど、旅行やレジャー、外食などさまざまなシーンでプラチナカードならではの特典を活用することができます。

ポイント還元率が高い

プラチナカードでは、ゴールドカードよりもさらに高いポイント還元率が定められていることが一般的です。

例えば、三井住友カード(NL)と三井住友カード ゴールド(NL)、三井住友カード プラチナプリファードのポイント還元率は下記のとおりです。

カードの種類 基本のポイント還元率
三井住友カード(NL) 0.5%
三井住友カード ゴールド(NL) 0.5%
三井住友カード プラチナプリファード 1%

三井住友カード プラチナプリファードでは、一般カードやゴールドカードに比べてポイント還元率が2倍となっており、よりお得にポイントを貯めることができます。年会費について検討する際は、「ポイント還元でどれくらいカバーできるか」ということも試算してみるとよいかもしれません。

利用限度額が高い

プラチナカードは厳しい審査基準のもと発行されることから、一般カードやゴールドカードと比較して利用限度額が高い傾向にあります。

例えば、三井住友カード プラチナプリファードでは最大500万円の利用可能枠が設けられています。実際の利用可能枠は審査によって決められますが、高い利用可能枠が付与されるのは高額な買い物や支払いをするときにも便利なポイントです。

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プラチナカードが向いているのはどんな人?

ここではプラチナカードの特徴を踏まえたうえで、どのような人がプラチナカードに向いているのか、年会費に見合う価値を感じて満足できるのかについて紹介します。

プラチナカードが向いているのはどんな人?

社会的信用を得てビジネスを優位に進めたい人

ステータス性の高さが広く知られているプラチナカードは、社会的な信用の高さを示すアイテムになります。

一般的にプラチナカードを所有するには、同じステータスカードであるゴールドカードと比較して高額な年会費やインビテーション制度などが設定されていることから、経済力や高い社会的地位があることの象徴と見なされる傾向があります。ここから、所有者への信用につながる効果が期待できます。

さらに、プラチナカードを所有することで同じような価値観を持つビジネスパーソンとのネットワークを広げ、新たなビジネスチャンスを創出することにつながる可能性があります。

このようなメリットを有効に活用したいと考えている人には、プラチナカードは向いているといえるでしょう。

国内・海外への出張や旅行が多い人

プラチナカードには空港ラウンジサービスやホテルの優待など、旅行・出張先で利用するサービスが多く付帯されています。そのほかに荷物の宅配やWi-Fiサービスを優待価格で利用できるサービスなどもあるため、旅行・出張の機会が多い人はさまざまなシーンで特典を活用できるでしょう。

また、プラチナカードのステータス性は海外でも通用するものであることから、ホテルでデポジットを支払うときにも有効なアイテムとなります。デポジット(Deposit)とは利用するサービスに対する「保証金」や「預かり金」を指します。

海外では、ホテルに宿泊するとチェックインの際にクレジットカードの提示を求められるケースが多く見られます。これは文字どおり、ホテルでの宿泊代以外のサービスを受けた際の料金を、あらかじめ宿泊客に「保証」してもらうためのものです。

海外では多くの場合、クレジットカードは所有者の身分保証の役割も担うため、チェックイン時にプラチナカードをデポジットの支払いに用いることでステータス・信用の高い人物であるとホテル側に示すことができます。場合によっては、より良いサービスを提案してくれるかもしれません。

ほかとは違う上質なサービスを受けたい人

プラチナカードに付帯されているコンシェルジュサービスは、優秀な秘書のような存在として活用できるサービスです。仕事にプライベートに忙しく過ごす人にとって、ホテルやレストラン、航空券の手配を依頼できるのは嬉しい特典といえます。

また、旅先でもおすすめのレストランや施設の予約を依頼できることから、土地勘のない場所でもサポートを得られる安心感があるでしょう。

このように、プラチナカードにはゴールドカードよりもさらにワンランク上の特典やサービスが付帯されているため、「ほかとは違う上質なサービスを受けたい」という人にも向いています

プラチナカードが必要ないのはどんな人?

一方、プラチナカードに向いていない人はどんな人なのか、詳しく見ていきましょう。

普段からクレジットカードの利用回数が少ない人

普段からあまりクレジットカードを利用しない人は、プラチナカードのポイント還元率の高さや利用限度額の高さといったメリットが感じにくいかもしれません。また、空港ラウンジサービスやコンシェルジュサービスといった付帯特典についても、「利用方法が分からない」と感じることもあるでしょう。

とはいえ、プラチナカードの豊富な付帯特典や機能の利便性は、ぜひ有効活用したいポイントでもあります。まずは、プラチナカードのスペックや特徴を調べたうえで、「自分に合った活用方法がないか」ということを考えてみるとよいでしょう。

プラチナカードのメリットよりもコストが気になる人

コストの高さが気になる人もプラチナカードの利用に向いていない可能性があります。

プラチナカードは数万円の年会費がかかることが一般的です。その分、豪華な付帯特典が利用できるメリットがあるものの、「年会費ほどの恩恵を受けられそうにない」、「コストパフォーマンスが気になる」という場合は、年会費の負担が大きく感じられてしまうでしょう。

ただし、プラチナカードは一般カードやゴールドカードに比べてポイント還元率が高い傾向にあります。コストについて考える際は、「年間の利用でどれくらいポイントが貯められるか」ということもあわせて考えてみるとよいでしょう。

付帯サービスの利用機会がない人

プラチナカードには、プライベートとビジネスのどちらでも活用できる豊富なサービスが付帯されています。しかし、「なかなか付帯特典を利用する機会がない」という人にとっては、その魅力を感じられない可能性があります。

例えば、空港ラウンジサービスや旅行傷害保険は旅行や出張の機会が多い人には嬉しい特典ですが、そういった機会が少ない人にはあまりなじみがないかもしれません。

ただし、プラチナカードに付帯されている特典はカード会社によってさまざまです。自分のライフスタイルに合った特典があるプラチナカードがないか、比較してみるとよいでしょう。

三井住友カードがおすすめするプラチナカード

ここでは三井住友カードが発行している「三井住友カード プラチナプリファード」「三井住友カード プラチナ」をご紹介します。ステータスカードの中でもランクが高く、さまざまなメリット、特典、ポイント還元などが期待できることから、特におすすめのカードです。

三井住友カード プラチナプリファード

三井住友カードのハイステータスカードのひとつである「三井住友カード プラチナプリファード」。券面に、カード番号・有効期限・セキュリティコードが表記されない、安心・安全のナンバーレスのカードもご選択いただけます。

ポイント還元率は1%と、ゴールドカードおよびプラチナカードよりも高くなっているほか、ポイント還元の特典が充実しています。

ポイント特化型のプラチナカード

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三井住友カード

プラチナプリファード

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三井住友カード

プラチナプリファード

年会費

33,000円(税込)

ポイント還元率

1%~15%

限度額

~500万円

国際ブランド : visaロゴ

おすすめポイント

ポイントイメージ

新規入会&利用特典で

40,000ポイント

ポイントイメージ

毎年、継続利用で 1

最大40,000

ポイント

特約店の利用イメージ

特約店の利用で

獲得ポイント 2

最大+14%

※1 毎年、前年100万円ご利用ごとに10,000ポイントプレゼント。

※2 特典付与の条件は、必ず三井住友カードのホームページをご確認ください。

※2 2025年3月20日(木)より最大+9%還元となります。

三井住友カード プラチナ

三井住友カードの数あるカードの中でも、最も上位ランクになるのが「三井住友カード プラチナ」です。黒色で光沢のあるカード券面は、高いステータス性を発揮してくれます。 総利用枠は原則300万円~になります。また、旅行傷害保険は国内・海外ともに最高1億円の補償がついていたり、航空券やホテル、レストランなどの予約案内を24時間・年中無休で対応してくれるコンシェルジュサービスがあったりなどと、最上位カードならではの手厚いサービスが魅力です。

年会費は5万5,000円(税込)で、満30歳以上の方がお申し込みの対象となります。

最上位クラスのプラチナカード

最上位クラスのプラチナカード


三井住友カード

プラチナ

三井住友カード プラチナ 三井住友カード プラチナ

三井住友カード プラチナ

年会費

55,000円(税込)

ポイント還元率

0.5%~7%

限度額

原則300万円~

国際ブランド : visamasterロゴ

おすすめポイント

海外・国内旅行傷害保険イメージ

海外・国内旅行傷害保険

最高1億円

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年間500万円

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プラチナカードを持てる条件とは?

プラチナカードは審査が厳しいといわれることから、申し込みを迷っている人も多いかもしれません。最後に、プラチナカードを申し込む際の年齢・職業、年収、カードの利用実績に関する条件を解説します。

年齢・職業など属性は?

年齢についてはカード会社によってさまざまで、職業については特定されていることはありません。申し込み条件さえ満たしていれば正社員ではなくても申し込むことはできるでしょう。

三井住友カードでは、三井住友カード プラチナプリファードは満20歳以上、三井住友カード プラチナは満30歳以上でどちらも学生の方はお申し込みできません。

年収や利用実績の目安は?

プラチナカードの入会は、申込者本人に安定的な継続収入が求められることが一般的ですが、年収だけではなく、勤続年数など総合的な判断で合否が判定されます。ただし、その具体的な目安については公表されていません。

また、カードの年間利用実績も審査で重視されるといわれているポイントです。利用実績とあわせて信用情報についてもチェックされるため、これまでに延滞や強制解約などの記録があると審査で不利に働く可能性があります。

自分に必要なプラチナカードを見極めよう

プラチナカードには、ステータス性の高さや豪華な付帯特典など多くの魅力があります。しかし、その一方で高い年会費がかかるデメリットも軽視できません。

大切なのは、自分に必要なプラチナカードを見極めることです。申し込む際は、自分のライフスタイルやニーズに合った機能やサービスが付帯されているものを選ぶようにしてください。

よくある質問

Q1.プラチナカードのメリットとデメリットは?

プラチナカードは年会費が高いことや審査基準が厳しいといったデメリットもみられます。しかし一方で、ステータス性が高いことに加えて、豊富な特典が付帯されているメリットがあります。

詳しくは以下をご覧ください。

Q2.プラチナカードの必要性を判断するには?

プラチナカードの必要性は、「年会費と付帯サービスのバランス」がひとつの判断ポイントとなります。自分のライフスタイルや家計の収支などを考慮したうえで、「どのようなシーンで活用できるか」、「年会費の負担は大きすぎないか」といったことを総合的に考えてみるとよいでしょう。

詳しくは以下をご覧ください。

Q3.プラチナカードを持てる条件とは?

プラチナカードの審査では年齢や職業、年収、カードの利用実績などが重視される傾向にあります。しかし、年収や利用実績について具体的な水準は公表されていません。

詳しくは以下をご覧ください。

2025年2月時点の情報のため、最新の情報ではない可能性があります。

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