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ROA(総資産利益率)とは?ROAの計算式やROEとの違いについて解説

ROA(総資産利益率)とは?ROAの計算式やROEとの違いについて解説

会社における収益性を測る財務指標のひとつに「ROA(総資産利益率)」があります。ROAとは、自己資本と他人資産(借入金や社債など)を含めたすべての資本を、その会社でいかに効率的に運用できているかを表す指標です。
今回は、ROAが会社にとってどのような意味を持つのかについて解説していきましょう。

目次
ROAとは?
ROAの計算式
ROAによって明らかになること
ROAを高めるにはどうすればいい?
ROAとROEとの違いとは?
ROAとROEのどちらが大事?
ROAをしっかりと把握しよう
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ROAとは?

ROAとは、総資産利益率と訳され、会社の総資産を利用してどれだけの利益を上げられたかを示す数値になります。また、ROAは資本に対する効率性と収益性を確認する際の指標としても活用されます。
ROAの数値が高い会社は、資本に対し効率良く利益を上げていることを示しています。そのため、ROAを高めていくのが目標の会社は、「より少ない資本でより多くの利益を上げる」ことを目指しているといえます。

ROAの計算式

ROAの計算式は、以下になります。
当期純利益を総資産で割ることにより、ROAの数値がわかります。

ROA(%)=当期純利益÷総資産×100

ROAの計算式の分母は「総資産」となることに気を付けてください。総資産とは、自己資本だけでなく他人資本を含めたすべての資産のことを指しています。

ROAによって明らかになること

ROAの数値を見ると、その会社の資産でどのように利益を生み出しているかがわかります。ROAの数値が高くなればなるほど、効率的に利益を生んでいる会社といえるでしょう。
もちろん、多額の負債を抱えていても、利益を多く生み出している会社であれば、ROAが高くなります。会社の経営状況を正確に分析するには、ROA数値だけでなく、ほかの指標も見ることが必要です。

ROAを高めるにはどうすればいい?

一般的に、ROAの数値が5%を超えていると優良企業だといわれています。ただし、業種によっても基準となる数値は異なりますので、ROAで会社の安全性を分析するときは、同業他社の数値と比較するといいでしょう。
そのうえで、ROAの数値を高めていくためには、2つの方法があります。1つは、売上高における利益率を上げていき、収益性を高めることです。もう1つは、総資産を減らして、効率性を高める方法です。例えば、得意先の売掛金について債権譲渡をする、あるいは長年使っていない保養所といった固定資産があれば売却することで、総資産を減らすことができます。つまり、ROAが高い数値になっている会社は、収益性か効率性、あるいはその両方が高い会社だといえるでしょう。

ROAとROEとの違いとは?

ROAに似た指標として、「ROE(Return On Equity)」という指標があります。日本語では「自己資本比率」と訳されており、内容自体もROAと似ています。ROAの計算式は以下になります。

ROE(%)=当期純利益÷純資産(総資産-負債)×100

ROEはROAと異なり、分母が総資産ではなく、純資産(総資産から負債を引いた資産の数値)になります。会社の負債を資産に含めない数値であるため、ROAとROEという2つの指標を活用して、会社の経営分析を行うことができます。
ROAは、自己資本か他人資本かにかかわらず、すべての資産を合計した総資産で計算される指標となります。一方、ROEは、自己資本をどれだけ効率的に活用しているのかを示す指標になります。

ROAとROEのどちらが大事?

ROAやROEは、会社経営の収益性および効率性を判断する指標です。そのため、会社を判断するのにROA、ROEどちらが大事だということはございません。企業を評価するには、ROEやROAのほかにも、成長性なども分析する必要があります。また、その会社が生み出している製品やサービスのクオリティ、市場環境など、総合的な観点を持って評価していくことが望まれます。

ROAをしっかりと把握しよう

ROAの数値が高ければ高いほど優良な会社なのかというと、決してそうではございません。ROAというひとつの指標だけで判断するのではなく、ROEやその他の指標を含めて、総合的に判断していく必要があるでしょう。
ただし、ROAが高い会社というのは、株式市場で高い評価を得ている可能性が高いということはいえます。ROAについてしっかり理解することで、経営判断に役立ててください。

2018年9月時点の情報なので、最新の情報ではない可能性があります。

監修:Gemstone税理士法人
監修:Gemstone税理士法人

港区の会社設立支援、税理士法人。Big4出身の公認会計士、税理士、元上場企業経理部長、大手ベンチャーキャピタル出身者などで構成され、スタートアップ支援に力を入れる。

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