Mastercard（マスターカード）の法人カードの特徴

国際ブランドがMastercard（マスターカード）の法人カードには、どのような特徴があるのでしょうか。ここでは、Mastercard（マスターカード）の法人カードならではの特徴として、以下の2つをご紹介します。

世界中で利用できる国際ブランド

Mastercard（マスターカード）はVisaに次ぐ世界的なシェアを獲得しており、利用できる国や地域、店舗数などが国際ブランドのなかでもトップクラスです。アメリカ方面に強いVisaに対して、Mastercard（マスターカード）はヨーロッパ方面に強いといわれています。

イギリスやフランス、ドイツなどヨーロッパ方面に出張に行く機会が多い方は、Mastercard（マスターカード）の法人カードを持っていけば支払いの際にスムーズに決済できるでしょう。

ビジネスサポートサービスが使える

Mastercard（マスターカード）は加盟店が多くて利用できるシーンが多いだけでなく、ビジネスをサポートしてくれる付帯サービスが数多く揃っている特徴があります。

例えば、「Mastercardビジネス・アシスト」では、Mastercard法人カード会員の方限定で、さまざまな優待サービスを受けられます。

また、Mastercard（マスターカード）では、国内外の出張に関連したサービスとして「Mastercard® T&E Savings」も利用できます。
どのサービスを受けられるかは、法人カードの種類によって異なりますので、詳細は以下のサイトをご確認ください。

• ※別ウィンドウで「Mastercard」のウェブサイトへ遷移します。

法人カードを持つメリット

ここでは、Mastercard（マスターカード）を含む、法人カード全般のメリットについてご紹介します。

さまざまな支払いを法人カードに一本化することで、経理業務を効率化できるメリットがあります。事業用口座からまとめて経費精算ができれば手間が少なくなり、業務のスリム化につながるでしょう。カード払いにすることでポイントやマイルが貯まれば経費削減にもつながります。

また、事業所の賃料や水道光熱費といった大きな支払いをまとめてカードで支払うことで実際に現金が引き落とされるまでに時間的な猶予を持たせることができ、キャッシュフローにゆとりが生まれます。

さらに、法人カードを導入することで会社の支払いと従業員個人の支払いを明確に分けることが可能です。経費を何にどのくらい利用しているかが可視化できれば不適切な利用や不要な経費利用を抑えられ、法人のガバナンスの強化につながるでしょう。

付帯サービスを利用できれば出張が快適になり、社員に対して福利厚生のような活用も可能です。

法人ビジネスカードの選び方

ひとくちに法人カードといっても、各カード会社からさまざまな種類が提供されています。法人カードには「ビジネスカード」と「コーポレートカード」があります。ここでは、従業員数が20名以下の方向けに発行しているビジネスカードについて、自身に合った選び方を6つご紹介します。

年会費

法人カードによって年会費の設定はさまざまですが、主に以下のようなパターンがあります。

• 永年無料
• 条件付き無料
• 初年度無料
• キャンペーン中は無料
• 有料

年会費のコストをできるだけ抑えるなら、永年無料のクレジットカードが便利です。複数の社員に追加カードを発行してもコストが発生しないものなら、より経費を抑えながら経理業務を効率化できます。

一方、年会費が有料の法人ビジネスカードを選ぶことで、充実した付帯特典を利用することも可能です。
年会費が有料の法人ビジネスカードを選ぶなら年会費と特典のバランスを考慮しましょう。法人ビジネスカードの年会費は経費計上ができるので、ポイントや付帯サービス次第では年会費のコストを上回るメリットがあるでしょう。

ポイント還元率

法人ビジネスカードでは、ポイント還元率の高さも重要な比較対象になります。

備品の購入や接待、出張など会社の売り上げに関係する経費を法人ビジネスカードで支払うと、支払い金額に応じてポイントが還元されます。わずかなポイント還元の違いでも長期的に支払うと大きな違いになります。

付帯サービスや年会費との兼ね合いにもなりますが、少しでもポイント還元率が大きい法人ビジネスカードを候補にするとよいでしょう。

利用限度額

法人ビジネスカードを選ぶ際、利用限度額も重要なポイントです。利用限度額が少ない法人ビジネスカードでは毎月の経費の支払いの全額をカード払いすることができず、「支払いを一本化できる」というメリットを生かしきれません。

多額の経費が発生する事業所では、利用限度額が1ヵ月の経費を上回っているかを確認しましょう。月ごとの経費支払い額の変動まで考慮に入れておき、どのタイミングでも支払えるくらい余裕のある利用限度額が設定された法人ビジネスカードが選択肢になるでしょう。

追加カードの発行可能枚数

法人ビジネスカードの選び方のポイントとして、追加カードの発行可能枚数も挙がります。従業員にも法人ビジネスカードを発行すれば経費の一元管理が可能ですが、発行可能枚数の上限が従業員の人数より少ないとメリットを受けることができません。追加カードの発行可能枚数が従業員の人数を超えるカードを選びましょう。

ETCカードの発行可能枚数

追加カードと同じく、ETCカードの発行枚数も法人ビジネスカードを選ぶうえで重要なポイントです。従業員が車で出張に出かける機会が多い企業ではETCカードによって高速料金を管理しやすくなり、ETC割引の対象になることで経費削減にもつながります。

付帯サービス・保険

多くの法人ビジネスカードにはビジネスに役立つサービスや保険が付帯しており、その内容はカード会社や年会費、カードランクなどによってさまざまです。

年会費が発生するゴールド以上の法人ビジネスカードでは、出張が快適になる空港ラウンジを利用することができたり、飲食店の割引特典によってお得に接待できたりするメリットがあります。プラチナ以上のカードならコンシェルジュや国際手荷物の宅配など、年会費に見合ったサービスを利用可能です。

三井住友カードのおすすめ！Mastercard（マスターカード）の法人カード（ビジネスカード）を紹介

三井住友カードは、個人事業主や中小企業向けのさまざまな法人カードをご用意しています。ここでは、ビジネスに最適な三井住友カードのMastercard（マスターカード）の法人カードをご紹介します。

個人事業主におすすめ！三井住友カード ビジネスオーナーズ

高校生を除く満18歳以上の法人代表者、個人事業主（副業・フリーランスを含む）の方向けの法人カードです。カードランク別に一般カード、ゴールドカードの2種類があります。
ベンチャーやスモールビジネスシーンに必要な経費管理の一元化といった法人カード機能とともに、ビジネスユースでのご利用もお得になるポイント還元や年会費永年無料（※）などの特典も付帯します。
スタートアップ企業やフリーランス、副業で活躍される方のビジネスを後押しする、利便性とメリットを兼ね備えています。

• ※ゴールドカードには条件があります。対象取引や算定期間などの実際の適用条件については、三井住友カードのホームページをご確認ください。

中小企業におすすめ！三井住友ビジネスカード

中小企業向けの法人カードで、経費管理と資金運用の効率化を目的としています。今まで以上に、経理事務・経費を合理化できます。またカード決済なら指定口座から自動引き落としされるので、支払い手数料を削減できます。カード使用者は20名以下が目安です。

Mastercard（マスターカード）の法人カードでビジネスを成長させよう

国際ブランドがMastercard（マスターカード）の法人カードは国内外の支払いに利用して経費計上の業務を簡略化できるだけでなく、出張や接待に利用すれば経費を削減しながらお得にポイントやマイルを貯めることも可能です。

法人カードごとに年会費やポイント還元率といった設計が異なるため、それぞれのメリットを把握したうえで事業にプラスになるカードを選んで申し込みましょう。

よくある質問

Q1．Mastercard（マスターカード）の法人カードの特徴は？

Mastercard（マスターカード）はVisaに次ぐシェアを持つ国際ブランドで、主にヨーロッパ方面に強いといわれています。「Mastercardビジネス・アシスト」をはじめ、ビジネスをサポートしてくれる特典が充実していることから法人カードに付帯させる国際ブランドとしておすすめです。

詳しくは以下をご覧ください。

Mastercard（マスターカード）の法人カードの特徴

Q2．法人カードのメリットは？

法人カードのメリットには「経費精算の手間が減る」「経費の削減につながる」「キャッシュフローにゆとりが生まれる」「法人のガバナンスが強化される」「付帯サービスを利用できる」などがあります。

詳しくは以下をご覧ください。

法人カードを持つメリット

Q3．法人ビジネスカードの選び方は？

法人ビジネスカードを選ぶ際は「年会費」「ポイント還元率」「利用限度額」「追加カードの発行枚数」「ETCカードの発行枚数」「付帯サービス・保険」などを比較しましょう。

詳しくは以下をご覧ください。

法人ビジネスカードの選び方

• ※MastercardはMastercard International Incorporated の登録商標であり、2つ連なる円のデザインは同社の商標です。
• ※2024年9月時点の情報のため、最新の情報ではない可能性があります。