SaaSとは？意味と読み方について

SaaS（サース）とは、ベンダーが提供するソフトウェアを、インターネットを通じて利用できるサービス形態のことです。

正式名称は「Software as a Service（ソフトウェア・アズ・ア・サービス）」で、ユーザーはPCやスマートフォンにソフトウェアをインストールすることなく、ウェブブラウザなどからアクセスして利用します。

SaaSはクラウドサービスの一種で、ユーザーが利用する「ソフトウェア」そのものを提供するサービスです。そのため、専門的な知識がなくてもすぐに使い始められる点が大きな特徴です。

月額または年額で定額料金を支払うサブスクリプションモデルが採用されていることがほとんどです。これにより、従来のように高額なライセンス料を支払い、ソフトウェアを購入する必要がなく、導入のハードルが低くなっています。

また、利用する機能やユーザー数に応じてプランを柔軟に変更できるため、事業規模に合わせてコストを最適化しやすいというメリットもあります。

SaaSと似たクラウドサービスとして「PaaS」「IaaS」などがあります。違いを見ていきましょう。

PaaSとの違い

PaaSとは「Platform as a Service」の略で、サービスとしてプラットフォームを提供するビジネスモデルです。「パース」と読みます。代表的なものでいえば、以下の3つが挙げられます。

PaaSを利用すれば、ユーザーはサーバやOS、ミドルウェアの管理から解放され、ソフトウェアの開発に注力できるというメリットがあります。

IaaSとの違い

IaaSは「Infrastructure as a Service」の略で、サービスとしてインフラストラクチャーを提供するビジネスモデルです。「イアース」または「アイアース」と読みます。IaaSを利用すれば、ユーザーはサーバやネットワークインフラを自分で構築することなく利用できます。

内容はPaaSと似ていますが、IaaSはサーバ・ネットワークまでがサービス対象で、PaaSはその上に乗るOSやミドルウェアまでが対象という点が異なるのを覚えておきましょう。

クラウドサービスとの違い

クラウドサービスはインターネット経由で提供されるサービス全般のことを指します。つまり、ソフトウェア、プラットフォーム、インフラストラクチャーをインターネット経由で提供するSaaS、PaaS、IaaSは、いずれもクラウドサービスに含まれるということです。

SaaSのメリット

では、SaaSのメリットには何があるのかを見ていきましょう。以下の7つが挙げられます。

導入コストが低い

SaaSには買い切りよりも安い費用を毎月支払うため導入しやすい、というメリットがあります。買い切りの時代は、多くのソフトウェアが「導入コストが高い」という問題を抱えていました。しかも、高い買い物をしたにもかかわらず、使いにくくて結局定着しなかったということは珍しい話ではありません。

SaaSであれば、使いにくいと判断した際には、契約を延長しなければそれ以上の出費がなくなるのもポイントです。

システム保守の手間がかからない

SaaSはクラウド上で構築されたソフトウェアを利用するため、システム保守が不要です。オンプレミス型だと、社内システムでの管理となるため、脆弱性対策やミドルウェアの更新などさまざまな保守業務が発生します。SaaSなら、保守業務をほとんど意識せずに利用可能です。

最新バージョンを利用できる

SaaSでは、常に最新機能が反映されたソフトウェアを利用できます。インストール型のソフトウェアは、アップデートプログラムが公開されると更新作業が必要です。また、同じシリーズであっても古いものは最新機能を利用できないこともあります。

SaaSは常に最新状態のソフトウェアが提供されるので、ユーザーの要望や、ベンダーが提供する画期的な機能をリアルタイムで利用できます。

利用する場所を選ばない

インターネット経由で提供されるSaaSは、ウェブブラウザ上（もしくはスマートフォン）で動作するものがほとんどです。そのため、場所を選ばずにテレワークなどで利用できます。仮に違う端末であっても、ログインさえすれば作業途中のデータが引き継がれ、業務を再開できるのです。

インストール型だとインストールされたパソコンでしか業務はできませんが、SaaSは場所や作業環境を選びません。

導入・利用まで早い

SaaSはインターネット経由ですでに完成されたサービスが提供されるため、アカウント登録と契約手続きを済ませればすぐに利用を開始できます。

従来のソフトウェアは、購入後にPCへのインストールや初期設定が必要となり、利用開始までに時間と手間を要することがありました。この問題を解決し、スピーディにソフトウェアを導入することにより、迅速な業務改善を実現することが可能です。

ニーズに応じてプランを選択できる

SaaSでは、利用できる機能の範囲やユーザー数、データ容量などに応じて、複数の料金プランが用意されているのが一般的です。そのため、事業の成長や利用規模の変化に合わせて、柔軟にプランを変更することが可能です。

「まずは小規模なチームで基本的な機能から試してみて、効果が見られたら全社展開する」といったスモールスタートがしやすく、活用状況に合わせてコストを最適化することができます。

他サービスと連携しやすい

SaaSの多くは、ほかのサービスと連携する機能を備えています。これにより、異なるベンダーが提供するSaaSを連携させ、より高度な業務の効率化を実現することができます。
例えば、顧客管理ツール（CRM）とマーケティングオートメーション（MA）を連携させることで、顧客の属性や行動履歴に基づいたメールを最適なタイミングで自動配信することができるようになります。

このように、複数のSaaSを連携させることで、特定の業務だけでなく、企業の業務プロセス全体の効率化が実現します。

SaaSのデメリット

反対に、SaaSのデメリットは何があるでしょうか。以下の5点が挙げられます。

• セキュリティ面で注意が必要
• 自由にカスタマイズできない
• システム障害やメンテナンス時に使用できない
• 他社サービスへの依存度が高い
• 支払い方法が限られる場合がある

セキュリティ面で注意が必要

SaaSは場所を選ばずに利用できる一方で、常に情報漏えいの脅威にさらされているともいえます。例えば、カフェや公共交通機関で作業をしていると、作業画面を盗み見られてしまうかもしれません。ほかには、インターネットを経由して利用するため、データを盗聴されてしまうおそれもあります。

こういったリスクを抑えるためにも、従業員のセキュリティ意識を高めたり、VPNを導入したりといった対策が必要になるでしょう。

自由にカスタマイズできない

SaaSは、より多くのユーザーに使ってもらうために汎用的に作られています。そのため、個々の細かいニーズに合わせたカスタマイズがしにくい傾向があります。業務フローと合わないシステムの場合は、業務フローをSaaSに合わせる必要性も出てくるでしょう。

システム障害やメンテナンス時に使用できない

システム障害やメンテナンス時には、SaaSが使用できなくなるケースもあります。タイミングが悪ければ、企業の利用時間帯次第で不都合が生じる可能性もあるでしょう。

ほかにもインターネットに接続できない環境では、SaaSが利用できないケースも考えられます。オフライン機能が搭載されているSaaSもありますので、事前に確認しておきましょう。

他社サービスへの依存度が高い

SaaSを利用するということは、そのサービスの提供元であるベンダーに業務の一部を依存することを意味します。万が一、ベンダーがサービスの提供を終了したり、規約や料金を大幅に変更したりした場合、代替サービスへの乗り換えなどの検討を余儀なくされます。

データの移行や従業員の再教育にはコストと時間がかかるため、ベンダーの信頼性や将来性を慎重に見極めることが重要です。

支払い方法が限られる場合がある

特に海外製のSaaSにおいて、支払いがクレジットカード決済のみに限定されているケースは少なくありません。日本の多くの企業で一般的な請求書払いや銀行振込に対応していない場合や、社内の経理フロー上、カード決済が認められていない企業にとっては、導入の大きな障壁となります。

サービス選定の初期段階で、自社の支払い規定に対応しているかを事前に必ず確認し、対応していないようであれば事前に社内調整を行いましょう。

SaaSの支払いにはパーチェシングカードの利用がおすすめです。商品・サービスの購入や固定費の支払いに特化しているカードレスの法人カードで、任意で名義設定ができ、利用先の限定や限度額を設定することもできます。

SaaSサービスの支払いにおすすめ！三井住友カードの法人カード

SaaSの身近なサービス例

ここからは代表的なSaaSを用途別に紹介します。

ビジネスチャット

オンラインでのリアルタイムなコミュニケーションを促進します。ビジネスチャットツールは、従業員同士が気軽にメッセージをやり取りでき、情報交換に欠かせません。主な特徴にはリアルタイムメッセージング、チームやプロジェクトごとのチャンネル、ファイル共有、統合機能があり、効率的なコラボレーションを実現できます。

社内SNSツール

企業内部でのコミュニケーションや情報共有を支援するプラットフォームです。従業員同士がプロジェクトや業務に関する情報をリアルタイムで共有し、コラボレーションを強化します。通常はチャット、フィード、グループ機能などを備え、組織全体でのコミュニケーションの円滑化や企業文化の醸成を目的に導入されます。

ナレッジ共有ツール

社内に点在する個人の知識やノウハウ、業務マニュアルなどを一元的に蓄積・管理し、組織全体で共有するためのツールです。蓄積された情報を横断的に検索する機能によって、必要な情報へ素早くアクセスできるため、業務の属人化を防ぎ、組織全体の生産性向上に貢献します。社員が自ら問題を解決する文化を醸成し、特定の担当者への問い合わせ対応の工数を削減する効果も期待できるでしょう。

FAQ／ヘルプデスクツール

顧客や社内からの問い合わせを一元管理し、効率的に対応するためのツールです。よくある質問と回答をまとめたFAQサイトを簡単に構築できるほか、問い合わせのチケット管理や担当者の割り振り機能により、対応漏れや二重対応といったミスを防ぎます。顧客満足度の向上と、サポート担当者の業務負担軽減を同時に実現できるソリューションです。

ウェブ会議ツール

オンライン上でのビデオ通話や会議を可能にするソリューションです。リモートワークで広く活用されており、顔を見ながらコミュニケーションをとることができるのがメリット。主な特徴としてビデオ・音声通話、画面共有、チャット機能があり、テキストチャットより円滑なコミュニケーションを可能にします。

プロジェクト管理ツール

プロジェクトの計画、進捗管理、協力を効率化できます。テレワークやリモートワークにおいて、遠隔メンバーのタスクを追跡し、プロジェクト全体の進捗状況をリアルタイムで把握・共有しやすくなります。これにより、プロジェクトの可視性向上、コラボレーションの強化、期日の遵守、リソースの最適化が可能です。

タスク管理ツール

タスクの割り当て、進捗追跡、優先順位付けなどを効果的に行うためのソリューションです。SaaS型になったことで個人やチームが業務を効率的に管理し、プロジェクト全体の進捗をリアルタイムで把握しやすくなりました。

スケジュール・カレンダー管理ツール

個人やチームの予定をオンライン上で共有・管理するためのツールです。ほかメンバーの空き時間をリアルタイムで可視化できるため、複数人が参加する会議の日程調整などを、メールの往復なしで効率的に行えます。また、多くのツールでは会議室や社用車といった共有リソースの予約管理機能を備えており、ダブルブッキングなどのトラブルを防ぎながら、組織内の円滑なスケジュール連携とリソースの有効活用をサポートします。

ワークフローシステム

稟議申請や出張申請、経費精算、各種届出、契約書の捺印申請といった、社内で日々発生する申請・承認プロセスを電子化するシステムです。これまで紙と印鑑で行っていた一連の業務をオンライン上で完結できるため、ペーパーレス化を促進し、承認までのリードタイムを大幅に短縮します。あらかじめ設定した承認ルートを自動で進行させることができるため、業務の停滞を防ぎ、内部統制の強化にも貢献します。

会計ソフト

企業や個人が財務データを管理し、経理業務を効率的に処理できるツールです。人的ミスが発生しやすい会計業務において、複雑な会計プロセスを自動化し、正確で迅速な経理作業が可能となります。タイムリーな請求書作成や経費の追跡、そしてリアルタイムに財務状況が把握できるのが特徴です。

給与計算システム

従業員の給与計算、給与明細の発行、年末調整などの給与関連業務を効率化するシステムです。勤怠管理システムと連携して労働時間を自動で取り込んだり、毎月の社会保険料や所得税・住民税などの計算を自動で行ったりすることが可能です。頻繁に行われる法改正や保険料率の変更にもクラウド上で自動的にアップデートされるため、専門知識がなくても常に正確な給与計算を行うことが可能となり、人事・労務担当者の負担を大幅に軽減します。

経費精算システム

企業が従業員の経費を効果的に管理するためのソリューションです。レシートや領収書の管理は煩雑で管理場所を取りますが、これらをデジタル化し、経費の追跡、申請、承認、精算をスムーズにしてくれます。

勤怠管理システム

企業が従業員の出勤、退勤、休暇、残業などの労働情報をデジタルで管理するためのソリューションです。従業員は専用のプラットフォームを使用して勤怠情報を入力し、管理者はこれらの情報を集計・管理できます。

名刺管理システム

名刺のデジタルデータを効果的に収集、整理、管理するためのソリューションです。スマホやスキャナを使用して名刺を読み取り、情報をデジタルデータとして保存します。これにより、手動での名刺入力の手間を軽減し、データベース内での検索や整理が容易になります。

電子契約ツール

契約の作成、署名、管理を効率的に行うためのソリューションです。脱ハンコや脱紙業務を促進するのに有効で、紙の契約プロセスをデジタルに置き換えてくれます。迅速な契約締結、文書のデジタル化、自動化されたワークフローによって取引がスムーズになり、ビジネスプロセスを加速可能です。

マーケティング・営業支援ツール（CRM／SFA）

CRM（Customer Relationship Management）は顧客との関係を管理し強化するためのツールであり、SFA（Sales Force Automation）は、営業活動を自動化し効率化するためのシステムです。CRMと SFAは業務の性質上連携しやすく、顧客との関係を強化し、ビジネスプロセスを最適化するために多くの企業が導入しています。

SaaSを選ぶポイント

サービスを選ぶ際にはどのようなポイントに気をつけたら良いのか説明します。

自社のニーズを洗い出す

SaaSの導入で失敗しないためには、まず自社が「なぜ」そのサービスを必要としているのか、解決したい課題や達成したい目的を明確にすることが最も重要です。
「誰が」「どのような業務で」「何のために」そのサービスを使うのかを具体的に定義し、現状の業務フローのどこに解消すべきボトルネックがあるのかを徹底的に洗い出しましょう。

自社のニーズを明らかにしておくことで、数多く存在するSaaSのなかから、自社に適したサービスを選定するための判断基準が明確になります。

機能とコストのバランス

多機能なSaaSは一見魅力的に映りますが、機能が豊富であるほど料金も高くなるのが一般的です。まずはSaaSの導入目的やニーズと照らし合わせ、自社の課題を解決するために必要な機能が備わっているかを確認しましょう。また、逆にオーバースペックな機能が多く含まれていないかを見極めることも必要です。

将来的な事業拡大の可能性も視野に入れつつ、機能とコストのバランスが取れたプランを選択することが大切になります。多くのサービスが提供している無料トライアル期間を最大限に活用し、実際の使用感を確かめるのも失敗を防ぐための重要なステップです。

セキュリティ対策の確認

企業の機密情報や顧客情報といった重要なデータをクラウド上に預けることになるため、SaaSベンダーがどのようなセキュリティ対策を講じているかは、必ず確認すべきポイントです。通信経路や保存データの暗号化、不正アクセス防止策、多要素認証の有無といった技術的な対策に加え、第三者機関による国際的なセキュリティ認証（ISO/IEC 27001など）を取得しているかは、客観的な信頼性の指標となります。

さらに、障害やインシデント発生時の対応（SLA）についても事前に確認しておくとより安心です。

サポート体制の確認

導入後に操作方法で不明点が生じたり、予期せぬトラブルが発生したりした際に、迅速かつ的確なサポートを受けられるかも重要です。日本語でのサポートに完全対応しているか、問い合わせ方法や対応時間は自社にとって利用しやすいかなどを事前に必ず確認しましょう。

特に企業の基幹業務で利用するSaaSの場合は、導入支援や活用促進のコンサルティングなど、手厚いサポート体制が整っているベンダーを選ぶと、より安心して運用を開始できます。

SaaSサービスの支払いにおすすめ！三井住友カードの法人カード

インターネットでサービスが提供されるSaaSですが、なかにはクレジットカード決済が必須のサービスもあります。法人カードで決済すればすぐにサービスが利用でき、経費精算の手間も削減され便利です。

お支払いにおすすめしたいのが三井住友パーチェシングカードです。三井住友パーチェシングカードは任意で名義設定ができ、利用先や限度額を設定することもできるため、クラウドサービスの決済に最適です。CSVデータの会計システムへの取り込みも可能ですので、仕訳作業も簡略化でき、経費精算業務の効率化につながります。

さらに、三井住友カードでは「マンスリークリア方式」を採用しており、締め日翌日には利用枠がクリアされるため、予実管理が簡単なメリットがあります。

以下では三井住友パーチェシングカードをご紹介します。

オンライン決済におすすめ！三井住友パーチェシングカード

企業における仕入れやシステム利用料の支払いなど、企業の購買活動専用の法人カードで、特定の加盟店での決済に限定した利用ができます。
なお、三井住友パーチェシングカードは、プラスチックカードが発行されないため、紛失・盗難のリスクがありません。

SaaSで業務とコストを効率化しよう

SaaSは、さまざまな業務効率化ソリューションが提供されており、その多くがサブスクリプション形式です。気に入ったSaaSがあれば、年払いにすればさらにコストを節約できるでしょう。クレジットカードでの支払いにも対応していますので、支払いを一元管理すればスムーズな会計処理を実現できます。

よくある質問

Q1．SaaSはどのようなサービスですか？

SaaSとは「Software as a Service」の略で「サース」または「サーズ」と読みます。サービスとしてソフトウェアを提供するビジネスモデルで、インターネット経由で利用できます。データはすべてクラウド上で管理されるため、ユーザーはパソコンのHDD容量を気にする必要がないという特徴があります。

詳しくは以下をご覧ください。

SaaSとは？意味と読み方について

Q2．SaaSの身近な例は？

SaaSは、ビジネスからプライベートまで、生活のあらゆるシーンで活用されています。ビジネスシーンでは「Slack」や「Chatwork」といったビジネスチャット、「Zoom」などのウェブ会議ツール、「Salesforce」のような顧客管理（CRM）システムが代表的です。

詳しくは以下をご覧ください。

SaaSの身近なサービス例

Q3．SaaSの欠点は？

基本的に提供されている機能しか利用できず、自社の特殊な業務フローに合わせたカスタマイズが難しい点が挙げられます。また、ベンダー側のシステム障害や緊急メンテナンス中はサービスを利用できなくなる可能性があります。ほかにも、サービスが将来的に提供終了となるリスクや、アカウント情報の管理や不正アクセスといったセキュリティ対策に常に注意が必要な点もデメリットといえるでしょう。

詳しくは以下をご覧ください。

SaaSのデメリット

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• ※AWS（Amazon Web Service）は、米国およびその他の国におけるAmazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
• ※Azure、Microsoft Viva、Microsoft Teams、Microsoft Dynamics 365は、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
• ※GCP 、 Google Cloud Platform 、 Google Meet 、 Google Calendar は、 Google LLC の商標または登録商標です。
• ※Slack、Slackコネクトは、Slack Technologies, Inc.の商標および登録商標です。
• ※Chatworkは、株式会社kubellの商標または登録商標です。
• ※Cisco Webexは、米国およびその他の国におけるCisco Systems, Inc.の商標または登録商標です。
• ※esaは、合同会社esaの商標または登録商標です。
• ※Confluence、Trello、JIRAは、Atlassian. Pty Ltd. の豪州およびその他の国における登録商標または商標です。
• ※NotePMは、株式会社プロジェクト・モードの商標または登録商標です。
• ※Zendeskは、Zendesk, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
• ※PKSHA FAQは、株式会社PKSHA Technologyの商標または登録商標です。
• ※Zoomは、Zoom Video Communications, Inc.の商標または登録商標です。
• ※Asanaは、Asana, Inc. の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
• ※Todoistは、Doist,Inc. の商標または登録商標です。
• ※My Redmineは、ファーエンドテクノロジー株式会社の商標または登録商標です。
• ※TeamHackは、株式会社カタリストシステムの商標または登録商標です。
• ※TimeTreeは、株式会社TimeTreeの商標または登録商標です。
• ※ジョブカンは、株式会社DONUTSの商標および登録商標です。
• ※SmartDBは、株式会社ドリーム・アーツの商標および登録商標です。
• ※X-point Cloudは、株式会社エイトレッドの商標および登録商標です。
• ※マネーフォワード クラウド会計は、株式会社マネーフォワードの商標または登録商標です。
• ※楽楽精算は、株式会社ラクスの登録商標です。
• ※弥生会計 Next、弥生給与 Nextは、弥生株式会社の商標または登録商標です。
• ※freee人事労務は、フリー株式会社の登録商標です。
• ※Concurは、米国Concur Technologiesの商標および登録商標です。
• ※NI Collabo 360は、株式会社NIコンサルティングの商標または登録商標です。
• ※WAVE225は、株式会社NTTデータウェーブの登録商標です。
• ※KING OF TIMEは、株式会社ヒューマンテクノロジーズの商標および登録商標です。
• ※HRMOS勤怠は、ビジョナル株式会社の商標および登録商標です。
• ※Sansan、Eightは、Sansan株式会社の商標または登録商標です。
• ※PRINT BAHN PLUSは、株式会社サイバーネットの登録商標です。
• ※DocuSignは、DocuSign, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
• ※GMOサインは、GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社の商標または登録商標です。
• ※クラウドサインは、弁護士ドットコム株式会社の商標または登録商標です。
• ※Salesforceは、米国Salesforce.com, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
• ※HubSpotは、米国HubSpot, Inc.の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
• ※2025年11月時点の情報のため、最新の情報ではない可能性があります。