有料Zoomの支払いは法人カードがおすすめ
オンライン会議ツールZoom(ズーム)が大きく普及しました。誰でも気軽に利用できるのが特徴ですが、無料版だと利用時間の制限があり、ビジネス上では有料版Zoomを活用しているケースが多いでしょう。
有料版Zoomの支払いは、法人カードを利用することがおすすめです。Zoomの基本的な利用方法を紹介しながら、法人カードでの支払いにどのようなメリットがあるのかを解説します。
Zoomとは?
Zoomは、オンライン上でミーティングやセミナーを開催できるツールです。アメリカのZoom Video Communications社が提供していて、「誰でも簡単に使える」というのが最大の特徴になります。
Zoomを利用するには、インターネット環境に接続したパソコン、スマートフォン、タブレットなどのデバイスが必要になります。デバイスにZoomのアプリをインストールして利用できますが、アプリがなくてもブラウザからZoomに参加することができます。Zoomの環境が整ってさえいれば、会社のオフィスだけではなく、自宅や外出先からもミーティングやセミナーに参加できるのです。
Zoomは、多人数が参加するミーティングでも動作が安定しています。またZoomでは、画面共有で資料を見せながら話すことや、チャット機能で質問や会話をすることができます。
有料版Zoomでできるようになること
Zoomは無料版と有料版があり、利用できる機能の違いがあります。有料版Zoomだとできることについて、確認していきましょう。
3人以上の利用でも時間制限なし
まず大きな違いが、Zoom利用の時間制限の有無になります。無料版では、参加者が2人までは時間制限なしで利用できますが、3人以上になると、40分で強制終了になってしまいます。有料版は、3人以上の利用でも時間制限がありません。そのためビジネスで利用する上では、有料版Zoomを検討することになるでしょう。
録画データをクラウドに保存ができる
Zoomには録画機能がありますが、無料版ではパソコンで録画操作をして、録画データをダウンロードして保存することになります。有料版だとパソコンに加えて、スマートフォンやタブレットでも録画操作ができ、そのままZoomのクラウド上に保存しておけます。
ウェビナーが開催できる
有料版では、Zoomウェビナーを開催することができます。ウェビナーとは、「ウェブ」「セミナー」を組み合わせた造語です。ウェビナーではパネリストの画面だけが映り、参加者の画面は映りませんが、テキストで質問することができます。
有料版Zoomの支払い方法は?
有料版Zoomの利用料金は、オンライン上で支払うことになります。どのように支払うのか、順を追って確認していきましょう。
アカウントを作成する
Zoomアカウントを持っていない場合は、Zoom公式サイトで氏名やメールアドレスを入力して、アカウントを作成します。すでにアカウントがある場合にはサインインします。
3つのプランから選択する
有料版Zoomには、小規模チームに最適な「プロ」、中小企業向けの「ビジネス」、大企業向けの「企業」といった3つのプランがあります。利用料金や同時接続人数、時間制限の条件などが違いますので、3つのプランから選択しましょう。
なお、月払いか年払いかを選ぶことができ、年払いですと割引があります。どのくらいの利用期間になるのかを想定して、月払いか年払いかを決めることをおすすめすます。
■Zoom3つのプランの違い
2021年1月6日(水)時点
詳細は以下Zoomのプランと価格ページでご確認ください。
別ウインドウで「Zoom」のウェブサイトへ遷移します。
支払い方法を選択する
支払い方法は、クレジットカードかPayPalが選択できます。
・クレジットカードで支払い
クレジットカードを選択すると、クレジット会員番号や名義、セキュリティコードといった必要情報の入力を求められます。すべて入力したら、支払い方法が登録されます。
なお、個人事業主・法人代表者向けの「三井住友カード ビジネスオーナーズ」なら、手軽に発行できます。ぜひ三井住友カード ビジネスオーナーズの利用をご検討ください。
・PayPalで支払い
PayPalを選択すると、PayPalのサイトに移動しますので、手続きを進めてください。
有料版Zoomの支払いは法人カードがおすすめ
企業で有料版Zoomを利用するのであれば、法人カードでの決済がおすすめです。Zoomの利用料金だけではなく、出張旅費や備品代、接待費など、会社での支払いを法人カードで一本化すれば、経費管理がシンプルになります。さらに法人カードのなかには、ポイント付与されることもありますので、Zoom利用料金を支払うことでポイント還元されることがあります。
Zoomの支払いで使える!三井住友カードの法人カード
有料版Zoomはクレジットカードでの決済ができますが、対応している国際ブランドは4種類。そのうちDISCOVERは日本国内では発行されていませんから、使えるブランドは実質的にVisa、Mastercard、American Expressの3種類だけです。
三井住友カードの法人カードなら、VisaとMastercard、いずれかに対応していますので、問題なく利用できます。
三井住友カード ビジネスオーナーズ
高校生を除く満18歳以上の法人代表者、個人事業主(副業・フリーランスを含む)の方向けの法人カードです。カードランク別に三井住友カード ビジネスオーナーズ(一般)、三井住友カード ビジネスオーナーズ ゴールド、三井住友カード ビジネスオーナーズ プラチナプリファード(満20歳以上が対象)の3種類があります。
ベンチャーやスモールビジネスシーンに必要な経費管理の一元化といった法人カード機能とともに、ビジネスユースでのご利用もお得になるポイント還元や年会費永年無料(※)などの特典も付帯します。
スタートアップ企業やフリーランス、副業で活躍される方のビジネスを後押しする、利便性とメリットを兼ね備えています。
三井住友カード ビジネスオーナーズ(一般)は年会費永年無料となります。
三井住友カード ビジネスオーナーズ ゴールドは条件達成で翌年以降、年会費永年無料となります。
三井住友カード ビジネスオーナーズ プラチナプリファードは年会費33,000円(税込)となります。
対象取引や算定期間などの実際の適用条件については、三井住友カードのホームページをご確認ください。
三井住友ビジネスカード
「三井住友ビジネスカード」は、中小企業向けの法人カードです。1枚の三井住友ビジネスカードにつき、複数枚のETCカードを発行できます。
<特徴>
三井住友コーポレートカード
三井住友コーポレートカードは、大企業向けの法人カードです。会社一括型であれば1枚の三井住友コーポレートカードにつき、複数枚のETCカードを発行できます。
<特徴>
Zoomを活用して、さらにビジネスを広げよう
オンラインの会議ツールZoomが普及したことで、ビジネス上の新たなコミュニケーションの形が定着しつつあります。さまざまな機能が追加される有料版Zoomを活用して、ビジネスの可能性を広げていきましょう。
よくある質問
Q1:オンラインツールZoomとは?
Zoomは、オンライン上でミーティングやセミナーを開催できるツールで、「誰でも簡単に使える」ということが最大の特徴になります。Zoomの環境が整ってさえいれば、会社のオフィスだけではなく、自宅や外出先からもミーティングやセミナーに参加できます。
Q2:Zoom無料版と有料版では、何が違う?
有料版では時間制限がないことのほか、最大500人まで同時にミーティングに参加することができ、録画画像をクラウド保存できるなど、管理機能が大きく強化されています。
Q3:有料版の支払い方法は?
有料版Zoomの支払いは、クレジットカードまたはPayPal払いで、オンライン上の手続きとなります。利用できる国際ブランドは、Visa、Mastercard、American Express、DISCOVERになります。
2021年2月時点の情報なので、最新の情報ではない可能性があります。
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ご入会はこちら
個人事業主・
法人代表者向け
20名以下企業
所属の方向け
20名以上企業
所属の方向け
下の表は、横にスライドしてご覧ください。
| 年会費 | 永年無料 | 5,500円(税込) 年間100万円のご利用で翌年以降 永年無料※1 |
33,000円(税込) |
|---|---|---|---|
| ポイント還元率 | 0.5%~1.5%※2 | 0.5%~2.0%※2 | 1%~10%※5 |
| カード利用枠 | ~500万円※3 | ~9,999万円※3 | |
| 旅行傷害保険 | 最高2,000万円の海外旅行傷害保険※4 | 最高2,000万円の海外・国内旅行傷害保険※4 | 最高5,000万円の海外・国内旅行傷害保険※4 |
| 特徴 |
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| 年会費 |
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永年無料 |
|---|---|---|---|---|
| カード利用枠 | ~500万円※1 (1回払いでのご利用) |
~1,000万円※1 (1回払いでのご利用) |
一律上限設定なし※1 (1回払いでのご利用) |
原則20~200万円※1 (1回払いでのご利用) |
| 旅行傷害保険 | 最高2,000万円の 海外旅行傷害保険※2 |
最高5,000万円の 海外・国内旅行傷害保険※3 |
最高1億円の 海外・国内旅行傷害保険 |
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| 特徴 | 経費精算システムへ利用明細のデータ連携が可能 | |||
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| 年会費 |
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個別決済方式の場合
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| カード利用枠 | 貴社全体の総利用枠に加え、カード利用者ごとに利用枠を設定 | カードごとに設定 (1回払いでのご利用) |
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| 特徴 | 経費精算システムへ利用明細のデータ連携が可能 | カード単位や契約単位で 利用先の限定が可能 |
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サービス
法人向けキャンペーン実施中