売上原価とは？

売上原価は、売れた商品の仕入れや製造にかかった費用のことで、「商品が売れた際に計上」される原価を意味します。また、会計上では損益計算書の費用の部に計上されます。小売業、製造業や建設業、サービス業などの業種により売上原価に含める原価の範囲は変わってきます。
計算式としては、以下になります。

売上原価＝期首商品棚卸高＋当期商品仕入高－期末商品棚卸高

例えば、1個500円でマグカップを販売している店があるとします。この店では、期首に10個のマグカップがありました。そして期中に100個のマグカップを1個あたり300円で仕入れたとします。このとき、仕入れにかかった費用は「300円×100個＝30,000円」となります。
そして、期末には20個のマグカップが売れ残っていたとします。従って、期中に売れたマグカップは、「10個＋100個－20個＝90個」となります。その結果、この期のマグカップの売上高は、「500円×90個＝45,000円」となります。
それでは、このときの売上原価はいくらになるでしょうか。仕入れにかかった30,000円ではございません。売上原価は、売れた分の商品にかかった費用ですから、「300円×90個＝27,000円」となります。

従って、マグカップの売上総利益は、売上高から売上原価を引いた金額になりますから、「45,000円－27,000円＝18,000円」となります。
このように、売上原価は売れた商品にかかった費用ですので、1年間の売上原価は、期末になってどれだけの在庫が残っているかを確認することで確定します。この在庫の確認を棚卸といいます。

業種で変わる売上原価の考え方

売上原価の考え方を理解しやすいように、小売業を例として、最もシンプルな売上原価の算出例を紹介しましたが、業種により売上原価に含める原価の範囲は変わってきます。
売上原価は、商品の仕入れや製造にかかった費用となりますので、商品を製造するために外注費がかかっていれば「外注費」も計上できますし、システム開発などで開発に直接かかった「人件費」についても計上することができます。

例えば、前述のシステム開発に直接かかった人件費、あるいは製造業や建設業などでも直接製造・建設にかかった人件費は、売上原価として計上できます。しかし、開発や製造、建設に直接関わらなかった人件費は、間接費であるため、配賦という手続きによって売上原価に計上します。

もうひとつの例として、サービス業の人件費を考えてみましょう。サービス業では、外注費は売上原価に計上できますが、自社の管理部門の社員の人件費は売上原価ではなく、販売費及び一般管理費に計上されることになります。自社の管理部門の社員の人件費は、特定サービスの提供のために発生した費用と考えられないからです。
つまり、社員の労力は、特定サービスの提供に関わっている場合（時間）もあるものの、ほかのサービスや業務（会議、事務処理、新規開拓営業など）にも関わっていると考えられるのです。

売上原価を正しく理解しよう

売上原価は、売上総利益に直接影響する、非常に重要な項目になります。原価との違いをしっかりと把握しながら、売上原価について正しく理解しておきましょう。

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2023年2月時点の情報なので、最新の情報ではない可能性があります。