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粗利とは?ほかの利益との違いと重要性について解説

粗利とは?ほかの利益との違いと重要性について解説

営業利益、経常利益、税引前当期利益、純利益など、利益を表す言葉はいくつかありますが、その中でも重要なのが、諸費用を負担するための源資となり、会社の商品やサービスの競争力の指標となる「粗利」(あらり)です。
ここでは、ほかの利益との違いを踏まえて、粗利とは何か、なぜ重要なのか、粗利を出すためにどうすれば良いのかについて解説します。

目次
粗利は損益計算書における「売上総利益」のこと
粗利に注目すべき理由
収益性を高めるために粗利を上げる方法とは?
粗利は会社の基本的利益かつ商売の基礎である
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粗利は損益計算書における「売上総利益」のこと

一定期間における企業の利益を示す損益計算書(Profit and Loss Statement、P/L)では、会社全体の利益を「売上総利益」「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「純利益」の5つに区分しています。
粗利は、損益計算書における「売上総利益」にあたるものです。

5つの利益について

会社が最終的に得られる利益は1つですが、会計上は段階ごとに「売上総利益」「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「当期利益」の5つに分類し、細かく営業成績を見ていきます。

・売上総利益売上総利益は、純利益に行きつくまでの基礎ともいえる利益で、会社の儲けの源泉ともいわれます。会計上では売上総利益と記載しますが、ビジネスの現場では「粗利」と呼ばれるのが一般的です。

・営業利益営業利益は、会社が本業のサービスや主力の商品によって稼ぎ出した利益のことです。例えば、化粧品会社なら化粧品を販売したことによって得られるのが営業利益ということになります。

・経常利益経常利益は、本業、および株の売却益や本業以外の事業で稼ぎ出した利益を含めた全体の利益のうち、企業がいつもどおりの活動をする中で生まれる利益のことです。何らかのイベントや災害などで臨時で生じた収益や損失は含みません。

・税引前当期利益税引前当期利益は、その名のとおり、当該期に支払う税金を差し引く前の利益です。臨時的なものや異常な原因による特別利益や特別損失を含んだ利益です。

・当期純利益当期純利益は、1つの決算期における企業の収益全体から費用や法人税などのすべてを差し引き、最終的に残った利益のことです。

粗利の計算方法

粗利(売上総利益)は、売上高から仕入れにかかった原価を差し引くことで求められます。計算方法は次のとおりです。

粗利=売上高-売上原価(期首商品棚卸高+当期商品仕入れ高-期末商品棚卸高)

売上原価は、当該年度中に売れた商品を製造したり、仕入れたりするのにかかった費用です。前年度に売れ残った在庫の金額(期首商品棚卸高)に、当該年度に入ってから新たに仕入れた商品の金額(当期商品仕入れ高)を足し、年度末に在庫として残った分の金額(期末商品棚卸高)を差し引いて求めます。

粗利に注目すべき理由

ビジネスの現場において、粗利は5つの利益区分のうち、最も注目すべき利益であるといわれています。その理由は大きく2つあります。

会社の基本となる利益

会社経営に欠かせない人件費や販管費、水道光熱費といった経費は、すべて粗利から支払われます。
従って、粗利以上に経費を使わなければ必ず利益が手元に残るということであり、会社の基本となる利益として重要な意味を持っています。

会社の価値や競争力の判断基準になる

粗利が稼げていない場合、商品やサービスが、原価以上の価値を持って世の中に受け入れられていないと判断することができます。また、その商品やサービスが競合他社と対等以上に渡り合えるかどうか、競争力を見極める基準としても使われます。

収益性を高めるために粗利を上げる方法とは?

会社の収益性を高めて事業を安定的に運営するには、人件費や販管費などの経費を極力抑えるとともに、粗利率を上げる工夫が不可欠です。
粗利率を上げるには、「商品やサービスの単価を上げる」方法と、「売上原価を下げる」方法があります。

商品やサービスの付加価値を高め、単価を上げる

粗利は、商品やサービスにかかる最低限のコストを除いた基本の数字で、商品やサービスが社会的にどれほどの価値を持っているかを示しています。競合他社にない魅力を打ち出したり、品質を上げたりすることによって付加価値を高め、「高くてもこの商品を買いたい」「この会社から買いたい」と思ってもらえれば、原価に利益分を上乗せして単価を上げることができます。

材料費や作業工程を見直して、売上原価を下げる

粗利を上げるもうひとつの方法は、売上原価を下げることです。材料費、加工費などの無駄を見直すほか、製造や加工にかかる工程を削減したり、作業方法を変更したりするのも有効です。

粗利は会社の基本的利益かつ商売の基礎である

粗利は、当該年度に販売した商品から得た利益で、ビジネスの重要な指標のひとつです。粗利が十分でなかったり、マイナスだったりすると、販管費を抑えても収益性を上げることができず、事業はおろか経営の継続が難しくなってしまいます。
つい目先の売上や現金に注目して一喜一憂しがちですが、商売の基礎となる粗利をしっかり稼ぐ意識を持つようにしましょう。粗利が思うように稼げないときには、商品やサービスの価値を高める工夫をするか、売上原価を下げる努力をすることが大切です。

2020年9月時点の情報なので、最新の情報ではない可能性があります。

監修:Gemstone税理士法人
監修:Gemstone税理士法人

港区の会社設立支援、税理士法人。Big4出身の公認会計士、税理士、元上場企業経理部長、大手ベンチャーキャピタル出身者などで構成され、スタートアップ支援に力を入れる。

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