マイル／マイレージとは

マイレージとは、英語で「単位をマイル（約1.6キロメートル）で表した距離や長さ」を意味し、乗り物で走行や航行した総マイル数や、マイルを基準とした旅費などに使われます。
日本で一般的にマイレージとは航空会社のポイントプログラムを指し、貯まるポイントをマイルと呼びます。フライトマイルは距離や運賃などを基に算出されます。
海外の航空会社のマイレージサービスは、フリークエントフライヤープログラムということが多く、距離ではなく支払い額に応じてマイルやポイントが加算される場合もあります。

• マイレージ：航空会社のポイントプログラム（マイレージプログラムとも呼ばれる）
• マイル：航空会社のマイレージプログラムで獲得できるポイント

マイルはクレジットカード利用で貯められる

マイルは、実際に飛行機に乗ったり、航空会社の提携ショップを利用したりすることで獲得できます。また、クレジットカードの利用金額や契約継続期間に応じてマイルが貯まるカードや、ポイントをマイルに移行できるカードもあります。一定のマイルが貯まると、航空券や商品との交換ができます。

法人カードでもマイルを貯められる？

個人カードと比べると種類は多くないですが、マイルを貯められる法人カードはあります。また、直接マイルを貯められなくても、ポイントをマイルに移行できる法人カードもあります。支払い額に応じて貯まったポイントをマイルに移行し、出張の際の航空券や社員旅行の支払いに充てれば経費の削減につながります。

法人カードでマイルを貯める方法

法人カードでマイルを貯めるには、大きく3つの方法があります。それぞれ具体的にどういった方法なのか、確認していきましょう。

飛行機に搭乗してマイルを貯める

航空会社と提携している法人カードであれば、出張などで飛行機に搭乗する際に提携している航空会社を利用することでマイルを貯めることができます。
また、法人カードによっては、航空券を法人カードで購入することで、利用金額に応じてマイルを貯めることも可能です。

法人カードの支払いで貯めたポイントをマイルへ移行する

航空会社と提携していない法人カードの場合、マイルそのものを貯めることはできませんが、クレジットカード利用で貯めたポイントを、マイルに移行することが可能です。法人カードは、従業員がカードを利用して貯まったポイントを、1つの法人カードに集約できます。

「三井住友カード ビジネスオーナーズ」であれば、貯めたポイントをマイルへ移行することができます。
例えば、三井住友カードはANAのマイレージと提携していますので、貯まったポイントはANAマイレージに移行することができます。

• ※ポイントが還元されない法人カードがあります。
• ※三井住友カード ビジネスオーナーズと三井住友コーポレートカード（個人システム型）を除く法人カードは、マイル移行できません。
• ※法人カードの種類によって商品性は異なりますので、あらかじめご了承ください。また、詳細につきましては、各商品ページをご確認ください。

三井住友カード ビジネスオーナーズ

航空会社と提携している法人カードを利用する

航空会社と提携している法人カードの場合、入会時や更新時にマイルをプレゼントするキャンペーンを行っているものがあります。
また、旅行や出張時に航空会社と提携している法人カードで航空券代を支払うことで、マイルを獲得できます。対象になるのは、マイレージプログラムを提供する航空会社になります。

法人カードのマイルは個人利用できる？

法人カードで貯めたマイルは、個人で利用できるのか気になる人もいるでしょう。

結論からいうと、会社から支給された法人カードで獲得したマイルは、個人利用を避けるべきです。
法人カードの年会費や利用額を支払っているのは会社です。つまり、会社のお金で支払って、マイルを得たことになります。「法人カードのマイルは自由に利用してもいい」といった社内ルールがない限り、勝手にマイルを利用しないようにしましょう。
また、会社側も法人カードのポイントやマイルの個人利用を避けるために、対策を講じることが大切です。マイルの利用用途や申請方法などを社内ルールで明確にして周知しましょう。

マイルを貯めやすい法人カードの選び方

マイルを貯めやすい法人カードを選ぶためには、次の5つのポイントに注目してみましょう。

ポイント1 年会費

年会費がいくらになるのか、把握しておきましょう。マイルを貯めることを考えると、年会費が高額だと、割高と感じてしまう可能性があります。年会費のお得なカードを選ぶと良いでしょう。

ポイント2 追加カードの発行枚数

法人カードによっては、発行できる追加カードの最大枚数が設定されている場合があります。企業規模やカードを持たせたい社員の人数に合わせて、法人カードを選びましょう。追加カードの発行枚数が多ければ、カードを利用する人数も増えるので、ポイントやマイルが貯まりやすくなります。そのため、人数分以上のカードが発行できる法人カードがおすすめです。

ポイント3 貯められるマイルの種類

マイルを貯められる法人カードでも、マイルの種類や貯まり方はカードによって異なります。航空会社の利用状況や貯めたいマイルをふまえて比較検討し、効率良くマイルが貯まるカードを選びましょう。また、ポイントをマイルへ移行できるカードを選ぶ際は、移行可能なマイルの種類と交換レートをチェックしておくことが大切です。

ポイント4 マイル還元率

マイル還元率とは、「法人カードの利用額に対して、いくらマイルが貯まるのか」という割合のことです。例えば、三井住友カードの「ANAコーポレートカード」なら、ANA Bizを利用して搭乗券の予約をし、当該カードで購入すると、100円（税込）で1マイルが自動的に加算されます。還元率が高ければ、効率的にマイルを貯めることができるでしょう。マイルを利用することで航空券が無料になったり、座席をグレードアップしたりすることが可能です。社員の出張などの際に利用すれば、交通費の節約につながります。

ポイント5 マイル移行手数料

法人カードによっては、ポイントのマイレージ移行に手数料がかかるものもあります。また、マイル移行には上限が設けられていることもあるため、移行手数料と併せて確認しておきましょう。

法人カードのポイントをマイルに移行する際の注意点

法人カードの支払いで貯めたポイントをマイルへ移行する際には、移行手数料がかかったり、マイルに移行できるポイント数が限定されていたりする場合があります。
続いては、法人カードのポイントをマイルに移行する際の注意点について確認しておきましょう。

移行手数料や年会費がかかる場合がある

法人カードによっては、ポイントをマイルへ移行する際に、手数料がかかることがあります。また、法人カードによっては、マイルへの移行にあたって年会費が必要なサービスに加入しなくてはならないケースもあります。

移行可能なマイルの上限が定められている場合がある

法人カードの中には、マイルへ移行するポイントの上限を設定している場合があります。上限がある場合、一定期間内に大量のポイントを移行できません。移行できるポイントの上限は、月間もしくは年間で設定しているところが多いです。事前に移行の条件や上限などを確認しておくといいでしょう。

航空会社との提携カードでは、ポイントをマイルに移行できない場合がある

移行できるマイレージプログラムの種類は、法人カードによって変わってきます。航空会社と提携した法人カードの場合、クレジットカード会社のポイントをマイルに移行できない場合もありますので、事前に確認しておくことをおすすめします。

多くの航空会社のマイルは有効期限がある

マイルの種類によっては、獲得日から一定期間が経つと失効するものがあります。有効期限のあるマイルを貯めている場合は、航空会社のウェブサイトやアプリで定期的に確認し、期限内に利用して失効させないように注意してください。
また、失効する前に提携ポイントサービスに交換すれば、日ごろの支払いに充てて有効活用できます。特典交換に必要なマイル数が有効期限内に貯まらなかった場合の、交換先とレートも把握しておくとよいでしょう。

法人カードに付帯する旅行傷害保険の補償内容を把握しておこう

企業としても社員の出張時の病気やケガといったトラブルには、できるだけ備えておきたいでしょう。そのため、法人カードを選ぶ際には、ポイントの還元率やマイルへの移行条件だけでなく、付帯する保険の補償内容も確認すべきです。実際、トラブルが起こったとき、補償内容に満足できないということにならないよう、契約前に把握しておきましょう。
続いては、法人カードの付帯サービスのひとつである旅行傷害保険についてご説明します。

旅行傷害保険は外出先での病気やケガの治療を補償

社員の出張時などの備えとなる保険としては、旅行傷害保険が代表的です。外出先で病気になったりケガをしてしまったりした場合、その内容に応じた保険金を受け取ることができます。特に海外では、病気やケガの治療費は高額になる傾向があります。旅行傷害保険に加入していれば、そうした治療費も保険金でまかなうことができるでしょう。

また、法人カードに付帯されている旅行傷害保険には、自動付帯と利用付帯があります。自動付帯であれば、その法人カードを保有していれば旅行傷害保険が適用されますが、利用付帯の場合は、旅行代金をそのクレジットカードで支払うことで適用されます。必ず詳細を確認してからご利用ください。

例えば、三井住友カード ビジネスオーナーズや三井住友ビジネスカードは、事前に旅費などの担保項目を当該カードでクレジット決済する必要がある利用付帯となります。

• ※カード付帯保険は、カードの種類により補償内容や保険金額、適用条件などが異なります。
• ※実際の保険金のお支払い可否は、普通保険約款および特約などに基づく保険会社の審査があります。
• ※法人カードの種類によって商品性は異なりますので、あらかじめご了承ください。また、詳細につきましては、各商品ページをご確認ください。

三井住友カードの法人カードに付帯する旅行傷害保険

三井住友カードの法人カードには、カードの種類によって国内旅行傷害保険や海外旅行傷害保険が付帯しています。例えば、「三井住友カード ビジネスオーナーズ」や「三井住友ビジネスカード」には、最高2,000万～1億円の旅行傷害保険が付帯しています。法人カードの種類やステータスによって補償額が異なりますので、利用の際には旅行傷害保険の内容を確認しましょう。

三井住友カードの法人カードに付帯する旅行傷害保険は、法人カード発行日の翌日以降に出発される出張から適用となりますので、出張の直前に法人カードが発行された場合でも安心です。

• ※旅行傷害保険は、事前に旅費などを当該カードでクレジット決済いただくことが前提です。
• ※海外旅行傷害保険の携行品損害については、1事故につき3,000円の自己負担がかかります。
• ※カード付帯保険は、カードの種類により補償内容や保険金額、適用条件などが異なります。
• ※実際の保険金のお支払い可否は、普通保険約款および特約などに基づく保険会社の審査があります。

空港ラウンジサービスの無料利用が可能な法人カードも

法人カードには、空港ラウンジが無料で利用できるサービスが付帯されているものもあります。多くの空港にはラウンジがあり、飛行機搭乗前の待ち時間などに利用することができます。空港ラウンジには無線LANが利用できるところもありますので、メールをチェックしたり、資料を作成したりするなど、待ち時間を有効活用することが可能です。
法人カードの種類やステータスによって、利用できる空港ラウンジは異なります。出張などで飛行機を利用する頻度が高い場合は、旅行傷害保険などの付帯サービスと併せて、利用できる空港ラウンジについて確認するといいでしょう。

マイルが貯まる三井住友カードおすすめの法人カード

三井住友カードの法人カードには、マイルを貯めることができるものがあります。マイルが貯まる法人カードの中から、三井住友カード ビジネスオーナーズをピックアップしてご紹介します。

ビジネスがさらに便利に！三井住友カード ビジネスオーナーズ

「三井住友カード ビジネスオーナーズ」は、満20歳以上の法人代表者、個人事業主（副業・フリーランスを含む）の方向けの法人カードです。カードランク別に一般カード、ゴールドカードの2種類があります。
ベンチャーやスモールビジネスシーンに必要な経費管理の一元化といった法人カード機能とともに、ビジネスユースでのご利用もお得になるポイント還元や最高2,000万円の海外旅行傷害保険（※）などの付帯サービス（ゴールドは国内旅行と空港ラウンジ利用含む）、年会費無料（ゴールドは条件あり）などの特典も付帯します。
スタートアップ企業やフリーランス、副業で活躍される方のビジネスを後押しする、利便性とメリットを兼ね備えています。

• ※事前に旅費などを当該カードでクレジット決済いただくことが前提です。

個人カードとの2枚持ちでさらにお得に！

三井住友カード ビジネスオーナーズと三井住友カード（NL）の2枚持ちがお得で便利です。2枚持ちなら大手航空会社の航空券や、ETCなど対象の支払いで最大1.5％（通常のポイント分を含む）のポイント還元が受けられます。

また、2枚でポイントを合算できることもメリットです。カードを複数持つ場合、ポイントがバラバラで貯めにくいことが気になる方も多いのではないでしょうか。三井住友カード ビジネスオーナーズと三井住友カード（NL）ではVポイントを合算できるため、ポイントが貯めやすく、使いやすいです。

ポイントは合算ですが、利用明細は別々で管理できます。「プライベートでの利用は三井住友カード（NL）、ビジネスでの利用は三井住友カード ビジネスオーナーズ」と分けて利用することで、経費精算も簡単・正確に行うことができます。利用明細は「Vpassアプリ」をワンタップですぐに切替え、確認しやすいのも便利です。

• ※一部、ポイント加算対象とならない店舗および指定の還元率にならない場合があります。対象となるご利用については、三井住友カードのホームページをご確認ください。

法人カードでマイルを活用しよう

出張などで、飛行機を利用する機会が多い方もいるでしょう。そのような場合には、法人カードを上手に活用することで効率良くマイルを貯めることができますし、貯まったマイルを搭乗券と交換することで出張交通費を節約することも可能です。
法人カードを選ぶ際には、付帯サービスの充実度と併せて、マイルの貯まりやすさにも注目してみるといいでしょう。

よくある質問

Q1．法人カードでマイルを貯めることはできる？

個人カードと比べると種類は多くないですが、マイルを貯められる法人カードはあります。また、直接マイルを貯められなくても、ポイントをマイルに移行できる法人カードもあります。支払い額に応じて貯まったポイントをマイルに移行し、出張の際の航空券や社員旅行の支払いに充てれば経費の削減につながります。

詳しくは以下をご覧ください。

法人カードでもマイルを貯められる？

Q2．マイルを貯めるための法人カードの選び方は？

マイルを貯めるために法人カードを選ぶ際には、いくつかチェックしたい点があります。例えば、年会費の有無や金額、追加会員カードの発行枚数、貯められるマイルの種類、マイル還元率などです。また、ポイントからマイルへの移行手数料なども併せて確認することが大切です。

詳しくは以下をご覧ください。

マイルを貯めやすい法人カードの選び方

Q3．法人カードのポイントをマイルに移行するときの注意点は？

法人カードの支払いで貯まったポイントをマイルに移行する際、移行手数料がかかったり、移行するポイントに上限が設けられていたりする場合があります。また、マイレージプログラムの種類によってはポイント移行ができないこともありますので、事前に確認が必要です。

詳しくは以下をご覧ください。

法人カードのポイントをマイルに移行する際の注意点

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• ※2023年2月時点の情報なので、最新の情報ではない可能性があります。