つみたてNISAでポイント獲得！つみたてNISAをクレジットカード決済で始めるメリット

クレジットカード決済を対応している証券会社を探そう

クレジットカード決済でつみたてNISAを始める際には、まず、クレジットカード決済ができる証券会社を探すところから始めましょう。そのうえで、各証券会社で使えるクレジットカードの種類や取扱銘柄などを確認してみてください。

例えば、SBI証券と三井住友カードによる「三井住友カードつみたて投資」は、三井住友カード発行のクレジットカードで投信積立ができます。証券口座で積立買付をする際に選択する預り区分は、特定、一般、NISA、つみたてNISAがあります。積立可能な金額は毎月5万円（つみたてNISAは毎月33,333円）までとなり、決済金額の0.5％分のVポイントが付与されるため、年間60万円積み立てれば、最大3,000ポイントを獲得することができます。
ゴールドカード・プラチナカードをお持ちの方は、決済金額の1～2％のVポイントが付与されるため、よりお得にポイントが貯まります。

• ※Vポイントの対象にならないカードもあります。

なお、獲得したVポイントは、そのまま買物に利用できたり、景品と交換したりすることができます。スマートフォンアプリ「Vポイント」では、ネットショップでもリアル店舗でもVポイントを使って買物ができます。

資産運用をしながら毎月Vポイントを獲得できるため、中長期的な資産形成を考えている人なら、ぜひご利用を検討していただきたいサービスです。

三井住友カードつみたて投資

Vポイントとは

つみたてNISAの特徴は？メリット・デメリットを解説

つみたてNISAは、少額からできる積立方式の投資を支援するために制定された国の制度です。つみたてNISAは、銀行あるいは証券会社で「NISA口座」（一般NISA／つみたてNISA）を開設することで利用できるようになります。
つみたてNISAの最大のメリットは、投資で得られた利益にかかる税金が非課税になることでしょう。ほかにも、つみたてNISAにはどのようなメリットがあるのか、デメリットといっしょに解説します。

つみたてNISAのメリット

投資初心者でも始めやすいつみたてNISAには、多くのメリットがあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

・20年間は運用益が非課税となる

つみたてNISAの最大のメリットは、投資で得られた利益が非課税になるという点。
例えば、つみたてNISAの年間の投資上限枠である40万円を活用して複数年かけてトータル100万円分の投資信託を購入し、150万円で売却できた場合、利益は50万円です。この取引を通常の証券口座で行った場合、20.315％にあたる10万1,575円の譲渡益税が課せられ、実際に受け取れる利益は「50万円－10万1,575円＝39万8,425円」となってしまいます。
一方、つみたてNISA口座で取引を行えば、50万円の利益をそのまま全額受け取ることができるのです。

・確定申告をする必要がない

投資を一般口座や源泉徴収なしの特定口座で行う場合は、税金の申告をする必要があるため、確定申告をしなければいけません。一方、つみたてNISAは非課税ですから、申告をする必要はありません。
なお、ほかの理由で確定申告をしなければならない人も、つみたてNISAを通じて得られた利益については申告不要です。

・ドルコスト平均法が活用できる

つみたてNISAでは、投資信託を一定期間ごとに同じ金額ずつ購入します。
同じ口数を購入するのではなく、同じ金額分を継続して買い続けることで、投資商品の値動きリスクを軽減することができます。これは、「ドル・コスト平均法」と呼ばれる手法となります。
例えば、毎月3万円ずつ「同じ金額」を購入した場合と、毎月3口ずつ「同じ口数」を購入した場合を比較してみましょう。
基準価格が1万円のときは、どちらも同じように3口を購入することになります。基準価格が1万5,000円のときは、ドル・コスト平均法なら2口購入で3万円の投資です。一方で、同じ口数を購入する方法だと、毎月3口ずつなので、4万5,000円の購入になります。ドル・コスト平均法は、平均購入単価を抑えることができます。

・「長期」「分散」「積立」でリスクをコントロールしやすい

投資は、「長期」「分散」「積立」という3つのポイントを押さえることで、リスクのコントロールがしやすくなるといわれています。
つみたてNISAでは、最長20年間という長期にわたって、投資信託を積立形式で購入していきます。また、投資信託というのは、投資の専門家が複数の投資先に分散投資を行う金融商品ですから、ひとつ買うだけでも複数の投資先に分散投資したのと同じメリットが得られます。
つまり、つみたてNISAで投資を行うことで、リスクコントロールに必要な3つの要素をすべてクリアできるのです。

つみたてNISAのデメリット

多くのメリットがあるつみたてNISAですが、デメリットも存在しています。おもなデメリットは損益通算できないことです。
税金の計算をする際、損失と利益を合わせた「損益通算」ができますが、NISA口座で発生した損失は、損益通算ができません。
例えば、つみたてNISA口座で購入した金融商品で損失を出してしまい、課税口座（特定／一般）で購入した金融商品で利益を得た場合は、損益通算をして節税効果を得ることはできません。

つみたてNISAをクレジットカード決済するメリット

つみたてNISAは、証券口座にあらかじめ購入資金を入れておき、定期的にそこから投資商品を購入したり、口座振替を利用したりして購入することができます。しかし、クレジットカード決済を利用することで、それ以外の方法では得られないメリットがあるのです。
続いては、つみたてNISAのクレジットカード決済によるメリットをご紹介します。

毎月の積立金額に応じてポイントが貯まる

多くのクレジットカードでは、利用額に応じてポイントが貯まります。これは、つみたてNISAに利用した場合も同様です。つみたてNISAは、長期間継続して行う投資ですから、クレジットカード決済を続けることで多くのポイントを得ることができます。

例えば、三井住友カード（NL）でお支払いした場合では、決済金額の0.5％のVポイントが付与されます。仮に、月3万円をつみたてNISAで運用した場合に年間で獲得できるポイントは、「3万円×0.5％×12ヵ月＝1,800ポイント」になります。
クレジットカード決済にするだけで、1,800円相当のポイントを上乗せできるのは大きなメリットだといえるでしょう。
さらに、三井住友カード プラチナ、三井住友カード プラチナプリファード、三井住友カード ゴールド、三井住友カード ゴールド（NL）で決済をした場合、「つみたて投資ポイントアッププラン」の対象となり、決済金額の0.5～1.5％のVポイントが上乗せされるので非常にお得です。

このメリットは、クレジットカード決済以外の方法でつみたてNISAを行ったり、定期預金にお金を預けたりするだけでは得られません。

■三井住友カードで資産運用する場合のポイント還元

ほったらかしOKな「資産運用のしくみ」を作れる

つみたてNISAは、長期の継続投資を基本としていますから、日々の値動きを意識したり、頻繁に売買注文を出したりする必要はありません。しかし、証券口座へ入金した金額から投資商品の購入を行う場合は、残高が足りなくならないように、定期的に入金を行わなければいけません。また、銀行口座からの振替も、口座残高を意識しておく必要があるでしょう。

その点、クレジットカード決済であれば、元々利用していたクレジットカードから投資商品の定期的な購入が行えますから、管理が簡単で面倒がありません。証券会社と提携しているクレジットカードであれば、カードの更新があった場合も、自動的に有効期限などが変更されます。

資産運用でVポイントが貯まる！SBI証券と三井住友カードの「投信積立サービス」

SBI証券と三井住友カードによる「三井住友カードつみたて投資」は、三井住友カード発行のクレジットカードで投信積立ができるサービスです。
積立可能な金額は毎月5万円までとなり、決済金額の0.5％分のVポイントが付与されるため、年間60万円積み立てれば、最大3,000ポイントを獲得することができます。

さらに、三井住友カード プラチナ、三井住友カード プラチナプリファード、三井住友カード ゴールド、三井住友カード ゴールド（NL）で決済をした場合、「つみたて投資ポイントアッププラン」の対象となり、決済金額の0.5～1.5％のVポイントが上乗せされるので非常にお得です。

資産運用をしながら、毎月Vポイントを獲得できるため、中長期的な資産形成を考えている方なら、ぜひご利用を検討していただきたいサービスです。

なお、獲得したVポイントは、そのまま買物に利用できたり、景品と交換したりすることができます。スマートフォンアプリ「Vポイント」では、ネットショップでもリアル店舗でもVポイントを使って買物ができます。

■SBI証券×三井住友カード「投信積立サービス」の概要

• ※1 法人口座のお客さまは対象外です。
• ※2 家族カード、銀聯カード、ビジネスカード（除く三井住友ビジネスカード for Owners・三井住友カード ビジネスオーナーズ）、コーポレートカード、デビットカード、プリペイドカードなどは対象外です。
• ※3 Vポイント以外の独自ポイントが貯まるカードは、「三井住友カードつみたて投資」の決済はできますが、Vポイント付与の対象外です。

三井住友カードのWEB経由で仲介口座を開設すれば、さらにVポイントが貯まりやすい！

三井住友カードのWEBサイト経由で、SBI証券の仲介口座を開設された場合、さまざまな特典をご用意しています。

・口座開設または株式移管でポイントが貯まる！

新規口座開設や、SBI証券への株式移管入庫で、Vポイントが100ポイント付与されます。

・取引手数料に対してポイントが貯まる！

SBI証券で国内株式の現物取引を行うことで、取引手数料の3％相当のVポイントが獲得できます。

・投信を保有している期間もポイントが貯まる！

対象投資信託の月間平均保有額に応じて、ポイントが貯まります。月間平均保有額が1,000万円未満の場合は年率0.1％のVポイント、月間平均保有額が1,000万円以上なら、年率0.2％のVポイントが付与されます。（一部の投資信託の付与率は年率0.1％未満）

• ※1 法人口座のお客さまは対象外です
• ※2 家族カード、銀聯カード、ビジネスカード（除く三井住友ビジネスカード for Owners・三井住友カード ビジネスオーナーズ）、コーポレートカード、デビットカード、プリペイドカード、V ポイント以外の独自ポイントが貯まるカードなどは対象外です。金融商品仲介サービスの提供については、適用される法令等の範囲内で、かつ、法令等に基づき必要とされる手続がある場合には当該手続が完了したうえで実施されることが前提となります。

毎月のクレジットカード利用額に応じて付与されるVポイントに加えて、こうした特典を活用すれば、さらにVポイントが貯まりやすくなります。

Vポイントで運用ができる「Vポイント投資」

Vポイントを使って、SBI証券の投資信託の買付に利用できる「Vポイント投資」が開始される予定です。
Vポイント投資では、Vポイント1ポイント＝1円として利用可能。毎月の投信積立で貯まったポイントを使って、さらに投資信託を購入することもできるようになる予定です。
Vポイントによって気軽に投資運用を行うことができます。

投信積立をより身近に活用しよう

SBI証券と三井住友カードによる投信積立サービスによって、投信積立がより身近になります。
将来の投資運用にご興味がある方は、ぜひ投信積立サービスをご活用ください。

＜三井住友カードを持っている場合＞
三井住友カードを持っている方は、SBI証券のサイトで口座を開設することで、「三井住友カードつみたて投資」のご利用ができます。

口座開設～取引開始までの流れ

＜SBI証券口座を開設している場合＞
SBI証券口座を開設している方は、三井住友カードを作ることで、「三井住友カードつみたて投資」のご利用ができます。

三井住友カードをつくる

＜三井住友カード、SBI証券口座、どちらも持っていない場合＞
三井住友カードを持っていない方、SBI証券口座を開設していない方は、まずは三井住友カードを作ることで、「三井住友カードつみたて投資」のご利用ができます。

▼SBI証券と三井住友カードによる「投信積立サービス」の詳しい情報はこちら
三井住友カードつみたて投資

つみたてNISAはクレジットカード決済で始めるのがお得！

つみたてNISAは、投資で得られた利益が非課税になるお得な制度です。さらに、クレジットカード決済でポイントを貯めながら投資をすれば、いっそう大きなメリットを得ることができるでしょう。
初心者にもおすすめの投資手段ですから、資産形成方法のひとつとして始めてみたい人は、お手持ちのクレジットカードで決済できる証券会社でNISA口座を開いてみてはいかがでしょうか。

三井住友カードおすすめのクレジットカードは？

三井住友カード（NL）

よくある質問

Q1：つみたてNISAの投資はクレジットカード決済できる？

証券会社と提携しているクレジットカードであれば、つみたてNISA口座でのお取引に利用できます。

Q2：つみたてNISAにはどんなメリットがある？

つみたてNISAは、投資で得られた利益はすべて非課税となるため、税制面でメリットがあります。つみたてNISAは、「長期」「分散」「積立」で投資リスクのコントロールがしやすく、初心者でも始めやすい投資手法です。

Q3：クレジットカード決済でつみたてNISAをするメリットは？

クレジットカード決済でつみたてNISAを行うメリットは、ポイント還元があります。
例えば、SBI証券と三井住友カードによる「三井住友カードつみたて投資」なら、三井住友カード発行のクレジットカードで投信積立ができます。積立可能な金額は毎月5万円までとなり、カード種類に応じて決済金額の0.5～2％分のVポイントが付与されるため、年間最大12,000ポイントを獲得することができます。

• ※本記事に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。
  また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社、投稿者および情報提供者は一切の責任を負いません。
  投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
• ※2021年6月30日時点の情報なので、最新の情報ではない可能性があります。